十文字漢方免疫研究所日記

日経バイオ　：　https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/101600109/103000003/

マルホは、ジャパン・ティッシュエンジニアリング（J-TEC）の白斑治療用のメラノサイト含有自家培養表皮「ジャスミン」による治療の普及を支援。両社が10月28日に発表したジャスミンの国内販売に関する独占パートナーシップ契約に基づく取り組みで、マルホは2027年4月から約400人のMRによって得意とする皮膚科への本格的な情報提供を開始。両社は数年以内に治療患者数を年間100例以上に引き上げたい考えだ。ジャスミンは、非外科的治療が無効または適応とならない白斑患者を対象とする再生医療等製品。皮膚移植術を3例以上実施した経験を持つ常勤医が手術を行うことなどが要件で、移植は専門施設で行う。
＊ふみ注：少し古い言葉になるが、（組織工学）として生きた細胞で、失われた体組織や臓器を人工的に作り出し、機能回復や再生をめざす再生医療技術

来年3月に施行されるOTC類似薬一部保険外療養、国に対し改めて制度の周知・啓発を行うよう求めた。長期収載品の選定療養では、薬局側で対象患者を特定できたため、制度施行前から説明して患者の理解を得ることができたが、OTC類似薬の一部保険外療養は制度が複雑で対象患者を事前に特定することが難しいとの理由を挙げた。渡邊氏は、「あなたは対象となる可能性がありますという曖昧な説明では、患者さんの不安を煽るだけ。まずは国から制度全体を広報してほしい」と訴えた。日薬は来年1～2月頃、都道府県薬の担当役員向けに説明会を開く予定。
薬事日報　：　https://www.yakuji.co.jp/entry141229.html

現在、中国の農業用ドローンの保有台数は30万台を超えて世界トップ、ドローンを利用した年間作業面積は約3082万ヘクタール以上に達した。農業用ドローンの作業効率は20倍以上向上し、50%以上節水、農薬使用量を20%から40%削減。低空域装備は試用的なツールから農業社会化サービスの標準装備へと進化。中国各地では現在、秋の収穫の重要な時期を迎え、東部の浙江省台州市黄岩区では農業用ドローンの講習会が行われている。従来の人手による農薬散布に比べ、ドローンは作業速度が速く、効果も優れて。2人で約2.7ヘクタールの水田に農薬を散布する場合、人件費は450元（約1万650円）かかるが、ドローン利用で、わずか280元（約6620円）で済む。黄岩区官嶴村のマコモダケ専門合作社（組合）、ドローンを活用して日常的な農作業を行っている。マコモダケを栽培している約34ヘクタールの畑に対する農薬と肥料の散布はドローンを利用すれば、わずか1日で完了。合作社責任者の蒋良珍さんは「ドローン作業はコストを大幅に削減できる。1回の散布作業で5000～6000元（約12万～14万円）を節約、年間累計で人件費を3万～4万元（約71万～95万円）削減できる」と述べた。夏季は農作物の病虫害が多発する時期、夜間の農薬散布は効果が高いですが、夜間に人手を確保することは難しい。一方、ドローンは天候に左右されずに一日中作業でき、マコモダケの順調な栽培を確保、生産量と品質の安定にもつながるとみられています。AFPBB News

SNSが日常に浸透し、動画や画像で「細い＝かわいい」という価値観にさらされ続けることも多い。永田さんは「ダイエットを始めたらやめられず、のめり込んでいないか。体重が減ったら本当に幸せなのか。立ち止まって考えてほしい」と訴える。
毎日jp　：　https://mainichi.jp/articles/20261031/k00/00m/100/090000c

対人関係療法に基づくスマホアプリを初妊婦350人で検証、利用者の9割が満足度の基準を満たし、産後1か月で抑うつ症状に差
名古屋市立大大学院医学研究科 精神・認知・行動医学分野の利重裕子、明智龍男らと、産科婦人科学分野の後藤志信を含む研究Gは、塩野義と共同で、対人関係療法に基づく妊産婦向けスマートフォンアプリを開発。全国の初めて出産を迎える妊婦350人を対象にランダム化比較試験実施し、アプリを利用した人の満足度と、抑うつ症状への効果を検証。アプリを利用したGの満足度を評価したところ、90.2%が事前に設定した基準を満たした。妊娠中の8週間では、２つのグループの間で抑うつ症状に明らかな差はみられませんでしたが、産後1か月では、アプリを使ったグループの方が、使わなかったグループより抑うつ症状が有意に低いことがわかった。手軽なアプリが、妊娠中から産後の心の健康を支える新たな手段となる可能性がある。
時事通信　https://medical.jiji.com/topics/4540

20本未満で高リスク、飲酒、喫煙、歯数減少はリスク、口腔咽頭がんは、口の中や喉にできるがんの総称で、飲酒や喫煙が大きな危険因子と報告されている。一方、口の中の健康状態との関連については十分な検討が進んでいなかった。「歯の本数が少ない人では、口腔内環境の悪化やそしゃく機能の低下などが見られますが、口腔咽頭がんによる死亡との関連を大規模に調べた研究はあまりありませんでした」。2010年時点で自立して生活していた65歳以上の高齢者3万9882人(平均年齢73.7歳、男性46.8%)を12年間追跡し、飲酒・喫煙習慣、歯数と口腔咽頭がんによる死亡との関連を調べた。その結果、追跡期間中に口腔咽頭がんで死亡した人は83人(0.2%)だった。飲酒・喫煙の両方の経験がある人では、ない人に比べ口腔咽頭がん死亡リスクが約2.9倍高かった。加えて、歯数が20本未満の人に限定した解析では、このリスクが約4.8倍となった。

　対策は階段上り運動⁉
骨折・入院・寝たきり・認知症・・・・増えて困りもの・・
yomiurionline　：　https://www.yomiuri.co.jp/yomidr/article/20261016-GYTET00004/
それだけで無くなっちゃうんだよねぇ・・・

インフル早期流行で知りたい意外な根拠
今季のインフルエンザは8月下旬に流行入りし、1999年以降で2番目の早さ。冬を前にかかった子も少なくありません。「熱が下がったから、そろそろフルミストを」と考える方も。しかし、ゾフルーザを飲んだ場合、接種まで17日以上あける目安がある。1回飲むだけなのに、なぜ待つのか。実は「17日」は臨床試験で確かめた日数ではなく、薬が体から減る速さから計算した数字。体調の回復に加え、薬の種類と最後に使った日が大切。理由と、待てないときの選択肢は。フルミストは弱毒ウイルスを鼻の粘膜で増やし免疫をつける生ワクチン。そのため、抗インフルエンザ薬が体に残るとワクチンウイルスの増殖も抑えられ、効果が弱まるおそれがある。国内の添付文書に日数の記載はなく、日本小児科学会が米国の目安を紹介している。CDCの目安は最後の使用から、タミフル・リレンザが48時間以上、ラピアクタが5日以上、ゾフルーザが17日以上。この17日は、薬の半減期（約79時間）の5倍で十分に減るという計算、臨床試験で確かめた境界ではない。薬の減り方次第でさらに延びることもありうる。予防で抗インフルエンザ薬を飲んだ場合も同じ考え方です。待てないときは注射の不活化ワクチンを考える。不活化ワクチンは、抗インフルエンザ薬を理由に間隔をあける必要がない（体調の回復は確認）。すでにかかった子も、別の型への備えになる。接種後も必要な治療は受け、2週間以内に抗インフルエンザ薬を使ったら注射での再接種を相談する＊ふみ注：ちょい説明が必要だっちゃ・・

子供の視力の低下が進んでいる。文科省の調査では視力が1.0未満の高校生の割合は過去最悪を更新。専門家は早めに対策をとるように呼びかけている。文科省が2月に発表した令和7年度の「学校保健統計調査」によると、裸眼視力が1.0未満の高校生の割合は7割超となり、比較可能な昭和54年度以降で過去最悪となった。中学生は約6割、小学生も54年度の比率から約2倍となる3割超となった。伸びた眼球は元に戻らない　：　産経ニュース
＊ふみ注：スマホ・タブレットを使い続ける限り無理だんべ・・

遺伝子解析のコスト削減と効率化に期待　日本女子大。2日、「DNA変異」を簡便に低コストで検出する新しい遺伝子解析手法を開発したと発表。従来の方法では検出が困難だったDNA配列に対しても適用、特殊な機器を使わずに実施できる。研究成果は米遺伝学会誌にも掲載。開発は。同大理学部化学生命科学科・生体応答学研究室（大野速雄研究室）のグループ。DNA配列の塩基が何らかの要因で違うものに置換、増減したりする「変異」が起こると、がんや希少な遺伝性疾患などの病気が起きる場合がある。この変異を安価で簡便に検出する新手法「OddCAPS（one-step dual-primer dCAPS PCR）」を発表。従来使われていた方法（dCAPS法）では、利用できる制限酵素（特定のDNA配列を認識して切断する酵素）や標的配列（DNA中の目的に応じて対象となる領域）に制約があったが、新手法では大幅に緩和できる。さらに、広く普及している8種類の制限酵素だけを用いて、任意のDNA配列中の一塩基を検出できることを示した。同手法は特殊な解析装置を必要とせず、一般的なPCR装置と電気泳動装置で実施できる。そのため、変異体の選抜や遺伝解析など、多様な研究で低コストかつ汎用的な解析技術としての活用が期待される。
＊ふみ注：dCAPS法；PCRでプライマーで意図的な塩基置換し制限酵素の認識配列を人工的に作り出し1塩基の変異を判定。
OddCAPS；3本のプライマーで最大4つの人工的塩基置換をPCR産物に導入、汎用性の8種類の制限酵素で任意の一塩基を識別可能を従来に機器で可能にする、結果、コストダウンも可能。

結核を超える患者数、広がる「NTM症」、全国的に患者数が増加傾向にある呼吸器の感染症「NTM症（肺非結核性抗酸菌症）」。患者数は2007年から2014年までの7年間で約2.6倍に増え、結核の患者数を上回っている。さらに死亡者数も2000年代前半から徐々に増加し、2019年ごろを境に結核による死亡者数を超えた。年代別ではほとんどの年代で女性の感染率が高く、特に60代や70代では女性が男性の2倍以上となっている。9月には厚生労働省が早期受診を呼びかける啓発活動を行うなど、社会的な警戒感が高まっている。しかし、街頭で話を聞くと、「聞いたことがない」「初めて知った」と答える人が多く、一般の認知度はまだ低いのが現状だ。NTM自体が土壌に生息しているので、気温や湿度、降水量、水の環境、土壌の性質、そういった原因が菌の繁殖に大きく絡んでいると思っています。菌自体はどこにでもいるので、みんなが浴びる可能性があり、「予防」というよりも「感染しやすい人」をどうするかになってきていると思います。今後、注目していくべき疾患。

「米粒より小さい」カメラ、完成。その用途は“スマートグラスの内側を撮るため”
デンマークのNIL Technology（ニル・テクノロジー）が10月28日、超小型カメラ「metaEye」の発売を発表。大きさはわずか1.68×1.68×2.11mmで、重さは12.9mg。スマートグラスやAR・VR機器に組み込むために開発されたカメラ。メガネの内側から目の動きを撮影、metaEyeが撮影するのは、メガネをかけている人の目です。たとえば、視線追跡に対応したAR・VR機器では、目の前に表示された動画の一覧から、見たい作品に視線を向け、指をつまむ動作で選べるものがあります。このとき、どの作品を見ているのかを判断するのが「視線追跡」という技術。カメラで目の動きを撮影し、その映像を解析して視線の向きを推定。metaEyeは、この撮影を担当する部品です。人の目には見えない近赤外線を利用し、400×400ピクセルの画像を撮影できます。これほど小さくできた理由は、「メタレンズ」と呼ばれる特殊なレンズ。一般的カメラでは、光を集めるために曲面のレンズを何枚も組み合わせる。一方、メタレンズは表面に作られたナノサイズの微細構造で、光の進み方を制御する仕組み。metaEyeでは、このメタレンズを2枚重ね、レンズの間に空気の隙間を設けない構造を採用。従来の厚みのあるレンズを使わず、カメラ全体をより薄く、小さくまとめている。スマートグラスのフレームには、カメラやセンサーなど、さまざまな部品を収める必要があります。視線追跡用のカメラがここまで小さければ、細いフレームのおしゃれなスマートグラスも作りやすくなる。　：Gizmodo

さまざまな電極材料と電解液の界面で起こる反応の解析に適用可能。東大大学院工学系研究科の山田淳夫教授や竹中規雄特任講師、岩田大河大学院生（研究当時）および、ENSTA ParisのTheophane Bernhard大学院生（同）らの研究Ｇは2026年10月、機械学習を活用したシミュレーションで、リチウム金属電池の保護膜形成過程を可視化することに成功。この解析手法はさまざまな電極材料と電解液の界面で起こる反応の解析に適用できる。リチウム金属電池は、一般的なリチウムイオン電池に比べ、高いエネルギー密度を実現。このため、電気自動車や再生可能エネルギーなどの用途に向けた蓄電池として期待。ところが、リチウム金属は極めて反応性が高く、電解液と接触すれば電解液が分解、電極表面に保護膜となる固体電解質界面（SEI）が形成。この組成や構造によって、電池の寿命や安全性、充放電効率が大きく左右される。しかし、SEIが形成される詳細なメカニズムは、これまで十分に解明されていなかった。研究Ｇは今回、リチウム金属表面で起こる電解液の分解反応からSEI形成までの過程を、原子レベルで追跡し解析できる手法を開発。具体的には、第一原理計算を学習した機械学習力場を用い、約4000原子からなる大規模なリチウム金属／電解液界面のシミュレーションを可能にした。また、シミュレーション中に原子間で生じる結合の生成と切断を自動的に検出、多くの反応生成物や反応経路を抽出できる自動反応解析手法も開発。機械学習力場分子動力学と自動反応解析によるリチウム金属／電解液界面反応の解析［クリックで拡大］ 出所：東大。結果、電解液の組成によってリチウム金属表面で優先的に分解する成分が変化、形成されるSEIの組成や空間構造も、それに伴って大きく変わることを明らかにした。特に、LiFSI／EC高濃度電解液では、リチウム金属表面近傍にLi2Oが、その外側にLiFが、それぞれ分布することを確認。この結果は、実験による観測結果と整合。これにより、実験で観測が困難なSEI形成過程でも、今回の手法を用いれば原子レベルで可視化できるとみている。

情報漏えい、企業の「本当の責任」とは？・・補償金は「手土産」？ お金以上に重要な“ある役割”、お金では解決しない…情報漏えいの「厄介な問題」、企業の謝罪はなぜ信用されない？ 信頼回復の「2つの行動」、見舞金で幕引きはNG… 企業の明暗を分ける「対応の差」。
ビジネス＋ＩＴ　https://news.yahoo.co.jp/articles/3094327f1345d98bca65535708bf89506420de68
＊ふみ注：雁首そろえて、ワンパターン文言で30数えて頭を下げ終わり、答弁はしっかり「分析中」・・・

OpenAIは10月30日、生物学・創薬向けの推論モデル「GPT-Rosalind-6」を承認を受けた顧客に提供する。「GPT-6 Astra」と同じ重みで、追加学習はない。「GPT-Rosalind-5.5」との比較で、MedChemBench v7は49.6％対28.9％、GeneBench Pro v13は37.7％対16.7％だった。利用は審査制で、一般には提供しない。 生物学・創薬・トランスレーショナル医療（基礎研究の成果を臨床応用につなぐ医療研究）向けのフロンティア推論モデル「GPT-Rosalind-6」を、承認を受けた顧客に提供、システムカードの付属書で明らかにした。GPT-Rosalind-6は、同社の主力推論モデル「GPT-6 Astra」と同一の重みを使う。OpenAIによると、追加の学習データや追加のポストトレーニングは行っていない。「GPT-Rosalind-6 Research」として、適格な科学者、研究機関、企業、政府パートナーに限って提供、一般には公開しない。利用には審査必要。申請者の用途、セキュリティ対策、ガバナンス体制などを確認したうえでアクセスを認める。承認企業顧客には、権限を必要最小限にとどめるアクセス制御を求めるほか、モデル出力が実験や論文、重要な判断に使われる前に、資格のある担当者によるレビューを義務づけている。性能は、前世代の「GPT-Rosalind-5.5」との比較で示した。最高の推論予算で測った結果は、創薬化学のMedChemBench v7（99問）が49.6％対28.9％、遺伝子解析などの定量分析を問うGeneBench Pro v13（129問、単発成功率）が37.7％対16.7％、現役の研究者が提供した課題によるLifeSciBench Gold（94問）が61.3％対44.0％。いずれもOpenAI自身評価で、GeneBench Proは本番とは異なるベンチマーク専用の構成で測定。安全面では、同社の「Preparedness Framework」で、生物・化学分野を最上位の「Critical」には至らない「High」と位置づけた。サイバーセキュリティはGPT-6 Astraの評価を踏襲し「Critical」として扱う。生物兵器化につながる依頼は拒否するよう設計。初代GPT-Rosalindは4月に登場。OpenAIは10月20日にも、AI創薬企業Orchestra Bioの買収とRosalindへの統合を明らかにしている。では、親モデルと同じ重みを使いながら、なぜGPT-Rosalind-6は生物学の際どい質問に答えられるのか。その代わりに、安全性の評価はどこで割れたのか。 ・・続く

事前防災から発生対応、復旧復興まで、国の災害対応の司令塔を担う防災庁が2日、発足した。細野豪志防災相は、住宅の耐震化や備蓄の確保など、国民、自治体、各府省庁にすぐに取り組んでほしい内容を「緊急要請」として呼びかけた。
asahididital　：　https://www.asahi.com/articles/ASVC20DDDVC2UTIL005M.html
＊ふみ注：腕を見せることが出来る・・カナ？

俳句は英語の3行で構成、眼下に広がる青い地球や、静かに流れるデータ、星の光を詠んだものだった。その後、宇宙を題材にした別の形式の詩の生成や、搭載機器の状態を報告させるテストも実施した。
CNET japan　：　https://japan.cnet.com/article/35254241/
その優雅は何を意味するか・・・・

CNET japan　：　https://japan.cnet.com/article/35254269/
そりゃ、今のmemory高は当分続きそうだしね・・・・まだまだAIサーバーも増える一方

数十億年前の地球、生命誕生のきっかけとして彗星が重要な役割を果たしたとする一般的な説が崩れる可能性。新たなコンピューター・シミュレーションの結果、数十年にわたって科学界で信じられてきた理論に異議。今回の研究結果、氷の天体である彗星が運んできたとされる壊れやすい有機分子、衝突の衝撃で破壊されてしまうとみられる。これは少なくとも1961年まで遡る「生命の起源」にまつわる定説を覆す。生命の材料が宇宙から飛来したとするより広範な考え方はさらに歴史が古く、「パ​​ンスペルミア説」として1908年に科学的な仮説として提唱されていた。地球上生命は複雑な有機分子が必要、初期地球に生命の構成要素を生み出す化学反応（前生物的化学）に必要な原材料が十分に存在していたかどうかは明らかではない。彗星は塵と氷で構成、有機物も含まれていることが知られている。こうした組成から、彗星は「汚れた雪玉」とも呼ばれ、地球の表面に水や有機分子をもたらしたのではないかという説が科学者たちの間で唱えられてきた。学術誌「サイエンティフィック・リポーツ」に10月28日に掲載の新研究、40億年以上前の地球の初期には、直径100メートルを超える10万個以上の彗星が地球に激しく衝突した可能性がある。しかし、そうした衝突のほとんどは、生命の誕生に必要な分子が耐えられるような規模ではなかった。
CNN　：　https://www.cnn.co.jp/fringe/35254262.html
＊ふみ注：つい大きく見える彗星の大きな尻尾は氷の粒だもんね・・・

ネパールと中国の国境付近で8月に起きた土石流と洪水、亀裂が入り不安定な状態だった氷河と岩盤が複合的に崩壊して引き起こされた可能性、弘前大などのチームが1日までに発表。発生前後の衛星画像を分析。下流では土石流や洪水の通過後にも斜面崩壊が起き、被害が拡大した可能性も指摘。「今後も二次災害が起きる恐れがある」と警戒。土石流の発生源は、標高約5060メートルに位置する氷河と岩盤でできた急斜面。発生前の岩盤は側面が氷河に浸食されて削られ、上部が張り出したような不安定な形。強度低下につながる亀裂も多数見られた。一方、岩盤を支える氷河にもクレバスが発達。氷河は地球温暖化の影響で近年後退し薄くなっており、岩盤を支える力が弱まっていたとみられる。これらの要因が8月26日に氷河と岩盤が約7.8平方キロの広範囲で大規模に崩壊し「岩石・氷なだれ」が起きたと推定。
＊ふみ注：責任論は放置でんな・・

讀賣新聞創刊1874(明治7)年（前身：日就社）。土佐開成社開設（土佐藩藩営事業を岩崎弥太郎が引き継ぎ九十九商会改名以後の三菱財閥源流）

FDA）が2026年8月、オランダのスタートアップであるビテストロのロボット医療機器を認可しました。オペレーターを必要とせず、全自動で患者の腕から採血できる装置（ARPD）である「アレッタ」です。
日経　https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA26BC20W6A021C2000000/
＊ふみ注：自動化・・ミス処理は？

救命救急センター にて、• 医師が制吐剤の「プリンペラン注射液」を処方しようとして、電子カルテで「プリン」と3文字入力。
• 候補に表示された「プリンク10μg（一般名：リプル、血管拡張薬・血小板凝集抑制薬）」を誤って選択・確定。
• 看護師が薬液を詰める際に不審に思い、医師に「プリンクですか」と2回確認したが、医師は「ハイ」と2回返答。
• その後、薬剤を払い出した薬剤師が電子カルテの症状と薬剤の用法が異なることに気づき、救急外来へ問い合わせて発覚。
：　ｍ3

肉表面に付着したカンピロバクターに対して、塩素存在下でUVA-LED照射をおこなった結果、10分間で90%程度の菌を殺菌することに成功した。また同時に光照射後の肉質の変動について色素計を用いた解析を進めたが、UVA-LEDの処理、塩素の処理、双方の併用処理、いずれの群においても肉の色調に変化が認められなかった。ことからUVAと塩素の併用殺菌は肉質の劣化を伴わずに、有効な殺菌効果を示すことが示唆。鶏肉を使った実験でも有効な殺菌効果が確認できたことから、本システムは現在流行しているカンピロバクター食中毒の予防に効果的な殺菌システムになることが期待される。 ：科研
cf.　科研　https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-20K11647/
　　　東洋食研　https://www.shokuken.or.jp/report/docs/032_028.pdf

南米ボリビアのロドリゴ・パス大統領は10月31日、世界各地で猛威を振るうエルニーニョ現象により国内でも被害が深刻化している事態を受け、非常事態を宣言。対策に必要な財源や物資の迅速な投入を進める方針。パス大統領は国民向けの演説で、ボリビアではエルニーニョ現象による洪水と干ばつの両方に直面、非常事態宣言には被害の大きい地域への救助隊の増派も盛り込まれていると説明。パス氏は「この現象は干ばつや洪水という形で極めて深刻な影響をもたらすだろう。あらゆる機関の連携と協力が必要だ」と述べた。今週発表された政府報告書によると、国内9県のうち6県で干ばつが発生、7万8000世帯が被災したほか、家畜の牛7万5000頭以上が死ぬ被害。国連は今週、現在発生しているエルニーニョ現象が「前例のない」強さに達し、中南米やアフリカ東部・南部、アジア、太平洋地域に大きな被害をもたらす可能性があると警告。ボリビアの隣国ペルーでも気温上昇や森林火災が発生、これまでに少なくとも12人が死亡。またチリでは、首都サンティアゴで10月の降水量が観測史上最多を記録。(c)AFP
日本も例外では無い・・冷害も・・

―代謝異常、脳内炎症、神経新生、腸内細菌叢の変化を伴う治療戦略をマウスで検証―
時事通信　https://medical.jiji.com/topics/4539
＊ふみ注：ここでも、「グリア細胞」なのじゃ・・！　「高脂肪」過剰反応ニッポン・・チャチャチャ

韓国ソウル--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --第14回国際人参シンポジウム（主催：韓国高麗人参学会）で発表された臨床試験および前臨床試験によると、紅参（Panax ginseng C.A. Meyer）は加齢に伴う生理機能の低下に対して多面的な効果を発揮することが報告。その研究結果は、酸化ストレスの調節、睡眠の質、認知機能の低下、代謝機能障害、および筋肉の機能にまで及んでいた。
https://medical.jiji.com/businessWire/547

厚生労働省は2027年度介護報酬改定、中山間地など過疎地の事業者の実情に応じた報酬体系をつくる方針。過疎地の訪問介護事業者がサービスを維持できるよう、移動コストが反映報酬を受け取れる仕組みを検討。社保審部会で議論、年内に方向性をまとめる。高齢化の進展で介護需要の急増が見込まれる都市部とは対照的に、過疎地の介護事業者は利用者の減少による経営難に直面。24年度までに訪問介護など居宅系サービスの需要がピークを過ぎた市町村は約２割に上る。事業者の収益確保が課題となっており、各サービスで報酬体系の見直しが求められている。ニーズの高い訪問介護は現行の報酬体系だと、都市部では利用者宅を効率的に回って収益を上げられる。一方、利用者宅が広範囲に点在している過疎地では職員の移動コストがかさんで赤字、撤退するケースも相次いでいる。そこで、厚労省は訪問介護事業者に支払う報酬について、職員の移動コストやサービスの提供回数、事業所の規模などを反映させる案を提示。事業者の実情に応じた報酬体系とすることで、収益向上につなげ、サービス提供体制の維持を目指す。過疎地のサービス維持に向けては、今年６月に改正介護保険法が成立。民間事業者の撤退に備え、居宅系サービスを市町村の事業として提供できる仕組みが27年度から導入。
＊ふみ注：一律設定は簡単ではあるが、病ビト対応には個々ですよ、地方と都市部の違いは今始まったので無く、昔から有ったんじゃ無いの・・介護報酬を決めるず～っと前から・・・！

再び、大事故となったスペイン鉄道。日本の新幹線が在来線から独立した鉄道網として誕生し、自動列車制御装置（ＡＴＣ）や早期地震検知システムが運行を支えていると指摘。事故の防止に向け車両や線路、信号・通信設備の維持管理に巨額が投じられていると説明。「政治的バックボーンも」　https://www.jiji.com/jc/article?k=2026110100135&g=int　時事通信