十文字漢方免疫研究所日記

リスペリドンを使う場合は、少量から始め、効果と副作用を確認しながら短期間にとどめることが基本です。ここでは、リスペリドンの使い方の原則を解説。
Medical Doc　：　https://news.livedoor.com/article/detail/32721188/
＊ふみ注：認知症の治療薬ではありません、多く使われておりますが所謂「対症療法」ですので、状況に合わせて上手に使い分けることがとても大切です。

乳がん・大腸がん検診など“3つの変更点”。厚労省は2026年10月7日、がんの早期発見や検診の精度向上目的、「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」を改正。2027年4月1日から適用、乳がん検診の結果通知や大腸がん検診の検査方法などが変更。今回の指針改正のポイントや、がん検診を受ける際の注意点について
Medical Doc　：　https://medicaldoc.jp/news/news-202610n1171/
＊ふみ注：検査はあくまで検査で治療ではありません。回数多ければ良いというものでもありませんよ。

ユネスコ憲章発効1945(昭和20)年。1869(明治2)年、アレクサンダー・マクミラン（英）出版業とノーマン・ロッキャー（英）天文学、ヘリウムのスペクトル発見者で『nature』創刊。「ノーマン・ロッキャー天文台」（デボン州）と命名された天文台も有名

宝HD子会社のタカラバイオは2日、再生医療向けの細胞加工受託事業について、2027年1月1日付で住友化学と住友ファーマの共同出資会社へ承継すると発表。6月に承継検討を発表しており、今回最終契約を締結。吸収分割で承継し、事業に関連する人員や資産、受託案件などを引き継ぐ。人員については、製造業務の担当者を中心に営業や品質保証の担当者なども共同出資会社に転籍する。円滑な事業承継のため、タカラバイオの製造施設を賃借して一部業務を当面続ける。宝HDは28年3月期までにバイオ事業で約28億円の固定費を削減する方針で、タカラバイオの収益構造改革を進める。細胞加工を含む受託事業では、設備や人員の先行投資に対して売り上げが計画通り伸びず、固定費が収益を圧迫していた。

薬がトランスフェリン受容体（TfR）をつてに血液脳関門（BBB）を通過して脳に届くようにするBioArctic社の技術込みの治療の取り組みをNovartisが中止。
BioToday　https://www.biotoday.com/view.cfm?n=110981
＊ふみ注：BBB　は文字通りですよ。

副甲状腺機能低下症は、血中カルシウムの調節に関わる病気。手足のしびれや筋肉のけいれんを起こすことがあるが、症状に気付かず検査でわかる場合もあります。カルシウムが低いという結果だけでは原因を決められず、ホルモンなどの検査と合わせた判断が欠かせません。この記事では、副甲状腺の働きから、症状、診断に必要な情報、治療を続ける際のポイントまで解説
medicaldoc　：　https://medicaldoc.jp/m/qa-m/qa2023/

都産技研など、小笠原で
ニュースイッチ　：　https://newswitch.jp/p/50689　
工夫が生む共生・・・・か

米ニューヨーク州北部の小さな町、イーストフィッシュキルはこのほど、今後3年間にわたりデータセンターの新設を禁止する措置を発表。米IBMが50年間半導体製造の町は、技術産業の発展にいったんブレーキをかける。町が発展を望んでいないのでなく。深刻な電力不足が、米AI産業の発展を制約している。一方、地球反対側ほぼ同緯度の内モンゴル自治区（Inner Mongolia Autonomous Region）の草原、対照的光景。山のふもとで風力発電風車が回り、太陽光パネルが地平線まで。再生可能エネルギーによる電力がデータセンターに供給、膨大データ計算処理が絶え間なく行われている。同じく算力の拡大に取り組みながら、かつてジャガイモ主要産業のウランチャブ市（Ulanqab）は、今やAI時代の電力需要を成長の原動力に変え、急速に発展。華為技術（ファーウェイ、Huawei）、阿里巴巴集団（アリババグループ、Alibaba Group）、アップル（Apple）、快手（Kuaishou）、字節跳動（バイトダンス、ByteDance）などの大手企業が相次いで進出、計算処理拠点に関する契約済みプロジェクトは累計109件に達した。2026年8月時点で、計算能力の規模は19万（ペタフロップス）に達している。米ゴールドマン・サックスは、ウランチャブがアジア太平洋地域で最大規模かつ成長速度が最も速いAI計算処理拠点の一つに成長したと評価。かつてジャガイモ産地で知られた草原、今や計算能力を生み出す拠点へと姿を変えた。風力、冷涼な気候、広大な土地を競争力に変えたウランチャブの発展、三つの戦略。第一は、資源を生かす戦略だ。電力は、計算処理拠点を整備する上で欠かせない基盤。ウランチャブは陰山山脈北麓位置、風力や太陽光資源豊富。市内の再生可能エネルギー発電設備の系統接続容量は2000万キロワットを超え、再生可能エネルギーによる電力の割合は約67％。豊富なエネルギー資源は、電力料金の安さにも。ウランチャブの計算処理関連プロジェクトに適用電力料金は、1キロワット時当たり約0.32～0.36元（約7〜8円）で安定。北京市、上海市、広州市、深セン市の工業用電力料金が約0.7～0.8元（約16〜18円）であるのと比べると、ほぼ半額。第二は、産業を育成する戦略だ。豊富な電力を確保したウランチャブは、気候や立地の優位性も生かして産業の発展を進めている。年間平均気温は4.3度、年間約10か月は外気を冷却に利用できる、データセンターの冷却コストを大幅に削減。また、北京から約240キロという立地も強み。データ伝送の片道遅延時間は、実測で2.1ミリ秒に抑えられている。中国東部で増加する計算処理需要を比較的近い場所で受け入れられるようになった。AIモデル学習、クラウドストレージ、自動運転シミュレーションなど、大量の電力を必要とする事業が次々と進出、計算能力の規模は19万Pにまで拡大。第三は、付加価値を高める戦略。AI産業の発展が進む中、ウランチャブは発電やデータセンターの整備にとどまらず、電力販売やサーバー設備の設置スペースの貸し出しだけに依存しない事業構造を目指す。2025年11月、ウランチャブは「トークンの都」を建設する3か年行動計画を正式に始動。風力・太陽光発電から、再生可能エネルギーを活用した計算処理、さらにAIのトークンを通じた価値の創出までを一体化した産業構造の構築を目指す。：AFP

米ワシントン州の郡保健当局は1日、住民1人が鳥インフルエンザウイルスに感染して死亡したと発表。基礎疾患があった。酪農場で牛との接触により感染したとみられる。今年、米国で鳥インフル感染者の死亡が確認されるのは初めて。AP通信によると、高病原性のH5N1型。郡当局は「感染リスクが高いのは、酪農従事者など感染した動物やウイルスに汚染された環境に長時間接触する人々」とした上で「一般への感染リスクは低い」と強調。
＊ふみ注：今年も出た・・いつまで「感染リスクは低い」と言っていられるか・・？

こちらでも警報　：　産経ニュース　https://www.sankei.com/article/20261103-4QW5DY67DJNQBHXPV5436OBOUA/?outputType=asynd
＊ふみ注：目にも鮮やか「クビアカツヤカミキリ」でさえ、四苦八苦・・結果定着の恐れまで・・まして、目に見えぬほどのもの、たった一匹でも・・・

四日市病院は2日、消費税が非課税である助産関連の費用に誤って消費税を課していたと発表。誤課税は1991年から今年3月までの約35年と長期に及ぶが、責任を20年間に限る民法の規定を理由に、返金対象を直近20年間の約7200人分、約600万円に限定すると説明。誤課税全体の人数や額は不明。誤課税判明から発表まで半年。改正消費税法が1991年に施行され、助産関連の55項目が非課税。だが同病院では解釈を誤るなどして、個室使用料やおむつ代など5項目への課税を続けていた。医療事務の受託会社の社員が今年3月、誤課税に気づいた。返金対象となる20年間のうち、2006年11月～12年4月の推計約2200人分は会計記録が残っていない。このため、この期間の対象者は自ら病院へ申し出て領収書など証拠書類を提示する必要がある。カルテの保存期間も過ぎており、返金を受けられる人は限られそうだ。また、誤課税判明から発表まで半年かかったため、06年11月以前の半年間の人が返還を受ける権利を失った。同病院は「精査に時間がかかり、申し訳ない」と話した。蜂須賀丈博院長は「深くおわび申し上げる。今後このようなことがないよう努める」とのコメントを発表。
＊ふみ注：これは、うっかりでは無いな・・・・

ナショジオ　：　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/26/110200598/
星空シーズンがやってきた・・・

厚労省、「医療インバウンド」について、来年度にも検証結果を取りまとめる。病院など受け入れ側の負担増になるとの懸念一方、日本人の患者数が減少しても医療体制の維持につながるといった期待も、同省は実地調査を踏まえ課題を整理。医療インバウンドは、心臓手術やがん治療、人間ドックなどの医療措置や健康診断を目的に来日する外国人を想定。経産省、日本には年間推計２万～３万人が渡航。美容医療などが人気のタイや韓国では、国が医療インバウンドを推進、年間５０万人以上の患者を受け入れている。厚労省は既に病院の受け入れ体制の整備に向け、受け入れ先進国の関連施設や、外国人患者を受け入れている国内の病院を対象に現地調査やヒアリングなどを行っており、来年度にも調査結果を取りまとめる方針。職員の外国語対応への負担や、受け入れ過多による地域医療へのしわ寄せといった課題も検証。政府内では、外国人患者の受け入れを増やすことで、人口減少などを背景に国内の医療需要が減っても、医療施設の経営の安定、技術や人材の維持につながるとの見方。厚労省は「日本人患者に安定的に医療提供することが大前提だ」として、慎重に検討を進める考えだ。
＊ふみ注：問題の多いところ、検討が遅いくらいだがしっかりやってくだせー

コンピューター設計ヒトT細胞受容体（TCR）の改変体により、受容体の発現が向上し、TCR鎖のミスペアリング（誤結合）が抑制で、遺伝子改変T細胞が腫瘍細胞を認識・攻撃する能力が高まった。T細胞療法は、免疫系をがんに対する強力武器に変えることができる。T細胞は感染した細胞や異常な細胞を特定、破壊する役割を果たす免疫細胞。TCRと呼ばれる細胞表面のタンパク質を用いて潜在的な標的を認識。細胞は、表面にタンパク質の断片を提示しており、T細胞はTCRを使い、細胞表面分子によって提示された特定の断片を認識。認識すると、活性化されて攻撃などの反応を開始。しかし、がん細胞はこのプロセスを回避できるため、がん治療の一つとして患者のT細胞を遺伝子改変し、特定のがん関連の標的を認識できるようにする手法がとられている。しかし、受容体改変は、ある問題を伴う。TCRは2本の鎖（α鎖とβ鎖）で構成、受容体が機能するにはそれらが正しく結合しなければならないが改変TCRを患者のT細胞に導入すると、その鎖が細胞本来のTCR鎖と誤って結合してしまう可能性がある。結果、細胞表面の機能的受容体が減少、予期せぬ標的を攻撃してしまう（意図しない特異性を持つ）リスクが生じる恐れがある。AIでの新研究では、TCRの定常領域（機能維持を担う基幹部分）を再設計。その結果生まれた構造強化型TCR（structurally enhanced TCR：SET）は、T細胞の機能を向上させ、マウスモデルにおいて遺伝子改変T細胞が腫瘍を制御する能力を高めた。
Forbes　：　　https://forbesjapan.com/articles/detail/107305
＊ふみ注：自然のメカはだいたい、何かのチェックか反作用を備えることが出来てることが多いがスタックすることも多い、複雑系の証明のようだ。

| 学術情報課程 田留 健介 准教授ら。東京農大学 学術情報課程 准教授・「食と農」の博物館 副館長の田留健介、科博植物研究部 菌類・藻類研究G長 大村嘉人、国立極地研究所 生物圏研究G特任教授・副所長 伊村智（総合研究大学院大学 名誉教授）らは、2020年に第61次南極地域観測隊 セール・ロンダーネ山地陸上生物調査で採集した地衣類上に生育していた地衣生菌の分類学的検討。その結果、地衣生菌の新種 リケノスティクタ・アンタークティカ（Lichenosticta antarctica）と、分布上注目される6種の地衣生菌を確認。本研究は、これまでほとんど研究されてこなかった、南極の内陸山地における地衣生菌相の一端を明らかにしたものです。農大　：　https://www.nodai.ac.jp/news/article/34024/
＊ふみ注：単細胞でも一人では生きていけない・・・感染を忌み嫌う人間のエゴに反省はなし・・・

最終防衛ライン、突破されました！ログインせずに、サーバーを管理者として操作できてしまいました。攻撃を実証したのは、AnthropicAI。10月27日の同社の公式発表では、AIがLinuxの弱点を見つけ、ログインせずに管理者としてサーバーを操作できる攻撃コードを作成・実証したと報告。Linuxはわたしたちが使うPCではあまり使われていませんが、サーバーやネットワーク機器、産業・研究用途でよく利用されているOSで、影響範囲は広い。今回使ったのは、社内で研究している未公開のAIです。「ここに問題があります」と教えるだけでなく、本当に攻撃できるかまで確かめています。攻撃まで実証できるとなると、頼もしいような、怖いような…。ログインしていないのに、なぜ操作できた？問題が見つかったのは、Linuxの中核部分「カーネル」。メモリや機器の管理など、OSの基本的な働きを支えている。Anthropicが攻撃を実証した対象は、複数の通信経路を使う「Multipath TCP」の接続を受け付けるサーバー。通信を処理するときの不具合を悪用すると、ログインなしで管理者権限の操作ができた。利用者が怪しいリンクを開く操作も不要。攻撃への対処には、サーバー側の修正が必要というのもネック。Red Hatの評価では、この問題の深刻さを表すスコアは10点満点中9.8で、最も深刻なランクに分類。管理者として勝手に操作されれば、保存された個人情報などの盗難や書き換えにつながるおそれがある。利用者としても、戦々恐々とする事態。修正版を公開済み。管理するサーバーの更新を確認。幸い、Linuxの開発チームは、この問題を修正したバージョンを公開。修正をサーバーに反映するには、使っているLinuxの提供元が配信する更新を適用させる必要がある。たとえば、Amazon Linuxでは、脆弱性に対応する更新が公開。サーバーを管理している人は、使用中のバージョンが影響を受けるか、必要な更新が適用されているかを確認。：Gizmodo
＊ふみ注：人間と同じ、たたけば出る埃・・・・笑

各地で増えている免震構造の建物。地震の激しい揺れを和らげ、被害を小さくとどめられるのが利点、7月に起きた熊本地震では、設計上の想定を超える「世界初」の被害が生じていたことが判明。「懸念が現実になった」と専門家は言う。何が起きていたのか。変形は「想定内」、しかし……熊本県八代市の市役所庁舎（鉄骨7階建て）は、特に被害が目立った建物だった。10年前の熊本地震を経て、2022年に免震で建て替えたばかりだったが、安全性が確実でないとして地震直後は立ち入りが制限。当初注目を集めたのが、地下にある免震装置の一つ「ダンパー」の写真だ。元はU字を横向きにした形だった鋼材が、ぐにゃりと曲がっていた。建て替え工事をめぐって汚職事件があったこともあり、SNSでは設計や施工に疑問を投げかける声も上がった。小野泰輔・八代市長が自身のスマホに収めた、市庁舎の免震部分の画像。U字形のダンパーが変形している様子がわかる　ただ、ダンパーの変形は、大きな揺れのときに想定されている現象という。専門家が驚いたのはむしろ、免震装置のゴムの「破断」と、周りを囲む擁壁と建物の「衝突」だった。想定を超える動きにより破断した免震ゴム。左奥にずれ、本来見えないはずのゴムの断面が見えている、日本免震構造協会の調査報告書から　これは、想定した規模を大きく超えて、建物が動いたことを意味していた。しかも、市役所だけでなく、市内の別の免震建物でも衝突が起きていた。
asahididital　：　https://www.asahi.com/articles/ASVC21J8TVC2UTFL01YM.html?iref=pc_tech_science_top

がん経験者、軽く転んだだけで起こる骨折のリスクが、がんを経験していない人より１・４倍高いことが約１万人の追跡調査で判明、佐賀大のチームが英科学誌に発表。がんの治療中や複数のがんを経験した人、胃がん・腎臓がん・血液がんを経験した人では骨折リスクが特に高いことも分かった。一般的に、がんやその治療が骨に影響を及ぼし、骨粗しょう症や骨折のリスクを高める可能性があるが、日本人を対象に経過を追いながら骨折リスクを調査した研究は少ないという。チームは４０～６９歳の佐賀市民１万３３０人を１０年間追跡し、がんの発症の有無や発症したがんの種類と骨折との関係を分析。骨折は、高齢者に多く、軽く転んだだけでも起こる太ももの付け根と背骨、手首の骨折を対象。追跡期間中にがんを経験していない人では３３５人、経験した人では５１人が骨折。分析の結果、がんを経験していない人に比べ、経験した人の骨折リスクは１・４０倍。特に治療後では１・１４倍だったのに対し、治療中では１・７１倍。がんが一つの人は１・１８倍、複数ある人は１・４２倍と高かった。がんの種類によってもリスクは異なり、胃がんでは１・８４倍、腎臓がんは３・７４倍、白血病やリンパ腫などの血液がんでは７・７０倍に上った。チームの佐賀大医学部社会医学講座の原めぐみ教授は「がんを経験した人に対する骨折予防の重要性を示した。がん診療の中で骨粗しょう症の評価や転倒予防、運動指導を組み合わせることで、骨折の予防や生活の質の維持につながる」と話した。
＊ふみ注：特に癌治療では「骨芽細胞」へのダメージは免れないのは想像通りと思う。

不妊症の中には、母体の強い免疫が原因となるケースもあることが国立成育医療研究センター(東京)などのチームの分析で分かってきた。免疫を抑える飲み薬を投与する臨床研究、6割の人が1回の体外受精で妊娠。免疫を抑える治療の安全性や有効性の確認は世界で初めてだとしており、普及が期待される。 ▽原因不明 不妊症は、健康な男女が避妊せずに性交渉を続けても1年以上妊娠しない状態。25年の国立社会保障・人口問題研究所調査、不妊の検査や治療を経験した夫婦は約4・4組に1組(23%)で、増加傾向。男女どちらか、または双方に理由がある場合が約9割。男性では「精子の数が不足」「精子の詰まり」など、女性では「排卵がうまくいかない」「子宮が変形している」などが影響する。ただ10～15%の患者は原因が分からないまま。▽異常見られず
「原因不明で治療がうまくいかず、流産を繰り返す患者もいる」と語るのは、研究チームの国立成育医療研究センター・女性内科診療部長の山口晃史医師。ワクチン接種した妊婦の免疫反応を調べる研究過程で、重い不妊症の患者は妊婦と異なり「Th1」と呼ばれる免疫細胞の割合が比較的高いことを突き止め、治療法研究に着手。
Th1が受精卵を異物と認識して攻撃し、その成長を妨げていると考え、たどり着いたのがタクロリムス。臓器移植を受けた患者が免疫による拒絶反応を抑える薬で、移植後に投与を続ける女性が安全に妊娠や出産をした実績。22～25年、状態の良い受精卵を3回以上、計4個以上移植しても妊娠せず、かつ、Th1が高値18～40歳の患者を対象に、移植の2日前から16日間、タクロリムスを投与した。1日の投与量は2ミリグラムと4ミリグラムの2群に分けた。移植から3週間後、データを得られた24人のうち2ミリグラムの15人中67%の10人、4ミリグラムの9人中56%の5人が妊娠。母子に異常は見られず、山口さんは「新しい治療法を見いだせた」と話す。原因不明とされる不妊症患者のうち2～3割は、母体の免疫が関わっているとみる。
▽バランス。　課題もある。タクロリムスは、母体の強い免疫を抑えると期待されるが、投与量が多いと免疫のバランスが崩れ、逆に妊娠に支障が出かねない。例えば胎盤にある受精卵由来の組織は、免疫抑制が強いと子宮内に深く入り込み癒着胎盤をつくる懸念がある。投与後の適切な管理が欠かせない。　臨床研究は、将来の保険適用を検討するために有効性を評価する国の「先進医療」の枠組みで実施した。山口さんは、タクロリムスが不妊症治療薬として薬事承認され、保険診療で使われることを期待している。
　長い不妊治療を経験した望月さんは、悩みを抱える人に「治療にはさまざまなアプローチがあり、免疫を抑える治療も選択肢の一つと知ってほしい。複数の医師や経験者、支援者らと話し合って方針を決めて」と話した。（共同＝七井智寿）
＊ふみ注：血液型、自己免疫状態も解らないのに細胞が結合できることの方がすごいこと、当然異物への反応があることも自然だろうと思ってましたよ・・・漢方治療でうまくいく場合なども免疫状態がうまく調整されるのでは無いかと想像する。

オタマジャクシを独りぼっちの環境で育てると、成長してからも仲間と過ごそうとせず1匹で過ごすのを選ぶという研究結果、京大の長谷和子研究員が2日までに国際科学誌に発表。幼少期の経験がその後の仲間との関わり方を左右するとみられ、長谷さんは「人間を含めて動物が社会性を育む仕組みを理解する手掛かりになるかもしれない」と話す。長谷さんは、アズマヒキガエルの卵の固まりを池から採取。生まれたオタマジャクシを「1匹だけで育てる」と「20匹のきょうだいを群れで育てる」の二つに分けた。後ろ脚が生えるくらいまで成長したら、ネットで三つの区画に分けた水槽を用意し、真ん中には単独で育った個体か、群れで育った個体を1匹入れた。両隣の区画には、真ん中の区画にいる個体のきょうだい10匹と、きょうだいではない10匹をそれぞれ入れた。真ん中の区画に入れた個体の動きを1時間観察すると、単独で育った個体の場合、隣の区画にいるオタマジャクシに近寄らず1匹で長時間過ごした。一方、群れで育った個体は両隣の区画に頻繁に接近した。
＊ふみ注：独りぼっちでは生きられない・・・「ヒト」も生き物も皆同じ

笹川博義環境相は2日の閣議後記者会見で、開発途上国の生態系を守るために日本が立ち上げた「生物多様性日本基金」に100万ドル（約1億5800万円）を追加拠出する。10月31日に閉幕したアルメニアでの国連生物多様性条約第17回締約国会議（COP17）で表明。基金は、2010年に名古屋市で開かれ、日本が議長国を務めたCOP10で設置。各国が22年に合意した「昆明・モントリオール生物多様性枠組み」は、30年までに自然の損失を食い止めて回復に転じさせるとの目標を掲げる。COP17では資金不足などから「対策を加速できなければ、達成は不可能だとの深い懸念を表明する」とした合意文書が採択。
＊ふみ注：まるでたりませんなぁ・・・

日本国憲法公布1946(昭和21)年。ジョン・モンタギュー生誕（英）1718年（第4代サンドウィッチ伯爵）

日経バイオ　：　https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/101600109/103000003/

マルホは、ジャパン・ティッシュエンジニアリング（J-TEC）の白斑治療用のメラノサイト含有自家培養表皮「ジャスミン」による治療の普及を支援。両社が10月28日に発表したジャスミンの国内販売に関する独占パートナーシップ契約に基づく取り組みで、マルホは2027年4月から約400人のMRによって得意とする皮膚科への本格的な情報提供を開始。両社は数年以内に治療患者数を年間100例以上に引き上げたい考えだ。ジャスミンは、非外科的治療が無効または適応とならない白斑患者を対象とする再生医療等製品。皮膚移植術を3例以上実施した経験を持つ常勤医が手術を行うことなどが要件で、移植は専門施設で行う。
＊ふみ注：少し古い言葉になるが、（組織工学）として生きた細胞で、失われた体組織や臓器を人工的に作り出し、機能回復や再生をめざす再生医療技術

来年3月に施行されるOTC類似薬一部保険外療養、国に対し改めて制度の周知・啓発を行うよう求めた。長期収載品の選定療養では、薬局側で対象患者を特定できたため、制度施行前から説明して患者の理解を得ることができたが、OTC類似薬の一部保険外療養は制度が複雑で対象患者を事前に特定することが難しいとの理由を挙げた。渡邊氏は、「あなたは対象となる可能性がありますという曖昧な説明では、患者さんの不安を煽るだけ。まずは国から制度全体を広報してほしい」と訴えた。日薬は来年1～2月頃、都道府県薬の担当役員向けに説明会を開く予定。
薬事日報　：　https://www.yakuji.co.jp/entry141229.html

現在、中国の農業用ドローンの保有台数は30万台を超えて世界トップ、ドローンを利用した年間作業面積は約3082万ヘクタール以上に達した。農業用ドローンの作業効率は20倍以上向上し、50%以上節水、農薬使用量を20%から40%削減。低空域装備は試用的なツールから農業社会化サービスの標準装備へと進化。中国各地では現在、秋の収穫の重要な時期を迎え、東部の浙江省台州市黄岩区では農業用ドローンの講習会が行われている。従来の人手による農薬散布に比べ、ドローンは作業速度が速く、効果も優れて。2人で約2.7ヘクタールの水田に農薬を散布する場合、人件費は450元（約1万650円）かかるが、ドローン利用で、わずか280元（約6620円）で済む。黄岩区官嶴村のマコモダケ専門合作社（組合）、ドローンを活用して日常的な農作業を行っている。マコモダケを栽培している約34ヘクタールの畑に対する農薬と肥料の散布はドローンを利用すれば、わずか1日で完了。合作社責任者の蒋良珍さんは「ドローン作業はコストを大幅に削減できる。1回の散布作業で5000～6000元（約12万～14万円）を節約、年間累計で人件費を3万～4万元（約71万～95万円）削減できる」と述べた。夏季は農作物の病虫害が多発する時期、夜間の農薬散布は効果が高いですが、夜間に人手を確保することは難しい。一方、ドローンは天候に左右されずに一日中作業でき、マコモダケの順調な栽培を確保、生産量と品質の安定にもつながるとみられています。AFPBB News

SNSが日常に浸透し、動画や画像で「細い＝かわいい」という価値観にさらされ続けることも多い。永田さんは「ダイエットを始めたらやめられず、のめり込んでいないか。体重が減ったら本当に幸せなのか。立ち止まって考えてほしい」と訴える。
毎日jp　：　https://mainichi.jp/articles/20261031/k00/00m/100/090000c

対人関係療法に基づくスマホアプリを初妊婦350人で検証、利用者の9割が満足度の基準を満たし、産後1か月で抑うつ症状に差
名古屋市立大大学院医学研究科 精神・認知・行動医学分野の利重裕子、明智龍男らと、産科婦人科学分野の後藤志信を含む研究Gは、塩野義と共同で、対人関係療法に基づく妊産婦向けスマートフォンアプリを開発。全国の初めて出産を迎える妊婦350人を対象にランダム化比較試験実施し、アプリを利用した人の満足度と、抑うつ症状への効果を検証。アプリを利用したGの満足度を評価したところ、90.2%が事前に設定した基準を満たした。妊娠中の8週間では、２つのグループの間で抑うつ症状に明らかな差はみられませんでしたが、産後1か月では、アプリを使ったグループの方が、使わなかったグループより抑うつ症状が有意に低いことがわかった。手軽なアプリが、妊娠中から産後の心の健康を支える新たな手段となる可能性がある。
時事通信　https://medical.jiji.com/topics/4540

20本未満で高リスク、飲酒、喫煙、歯数減少はリスク、口腔咽頭がんは、口の中や喉にできるがんの総称で、飲酒や喫煙が大きな危険因子と報告されている。一方、口の中の健康状態との関連については十分な検討が進んでいなかった。「歯の本数が少ない人では、口腔内環境の悪化やそしゃく機能の低下などが見られますが、口腔咽頭がんによる死亡との関連を大規模に調べた研究はあまりありませんでした」。2010年時点で自立して生活していた65歳以上の高齢者3万9882人(平均年齢73.7歳、男性46.8%)を12年間追跡し、飲酒・喫煙習慣、歯数と口腔咽頭がんによる死亡との関連を調べた。その結果、追跡期間中に口腔咽頭がんで死亡した人は83人(0.2%)だった。飲酒・喫煙の両方の経験がある人では、ない人に比べ口腔咽頭がん死亡リスクが約2.9倍高かった。加えて、歯数が20本未満の人に限定した解析では、このリスクが約4.8倍となった。

　対策は階段上り運動⁉
骨折・入院・寝たきり・認知症・・・・増えて困りもの・・
yomiurionline　：　https://www.yomiuri.co.jp/yomidr/article/20261016-GYTET00004/
それだけで無くなっちゃうんだよねぇ・・・