十文字漢方免疫研究所日記

●LINEの個人情報、中国の開発委託先から閲覧可能に　「説明不足だった」と謝罪。　ITmedia　https://www.itmedia.co.jp/news/article/2103/17/1210317127/
●「命の砂時計の無駄遣い」GMO熊谷正寿社長、サイバー被害公表当夜の“シャンパンパーティ満喫“報道に批判殺到。livedoor　https://news.livedoor.com/article/detail/32744052/
●1日10時間使用、25歳女性が「スマホ認知症」に＝中国ネット「安価な快楽こそ最も高くつく」。livedoor　https://news.livedoor.com/article/detail/32742731/
●政府、サイバー対策に100億円　機材整備、点検にAI活用。共同通信　https://www.47news.jp/15191319.html
●乳がん一種発症リスク2倍　PFAS高濃度で、米研究。共同通信　https://www.47news.jp/15190023.html
●訪問介護の報酬に複数区分　過疎地定額制導入で厚労省。共同通信　https://www.47news.jp/15188604.html
●鹿児島で家畜伝染病を確認　ランピースキン病、牛1頭が感染。共同通信　https://www.47news.jp/15189262.html
●依存症回復を支援する「山梨ダルク本部」など２法人の代表理事、法人資金１・１億円を私的流用…利用者生活費名目で。yomiurionline　https://www.yomiuri.co.jp/national/20261106-GYT1T00001/
●財務相、JTロシア大統領令の撤回要求。共同通信　https://www.47news.jp/15190561.html
●不正アクセス対策の切り札に？ OpenAIが「GPT-6 Cyber」発表　脆弱性の発見力が向上。
●妻が「ChatGPT」を使って夫を毒殺しようとしたとして、夫がOpenAIを提訴。CNET japan　https://japan.cnet.com/article/35254459/
●低脂肪ヨーグルトも要注意？専門家が説く「果糖」の落とし穴。大手小町　https://www.yomiuri.co.jp/otekomachi/20261030-GYT8T00105/
●三井住友カード、たばこ購入は「最大8％還元」の対象外に　27年2月から。CNET japan　https://japan.cnet.com/article/35254490/
●東日本大震災でずれ動いた東北沖の震源域、ひずみの蓄積が再開…東北大などのチーム「長期的視点の防災必要」。yomiurionline　https://www.yomiuri.co.jp/science/20261105-GYT1T00464/
●韓国の「種子守る金庫」初公開　191カ国・29万点を永久保管　世界に2カ所だけ「野生植物の30％収集へ」。西日本新聞　https://www.nishinippon.co.jp/item/1557205/
●クマも渋い柿は苦手？　兵庫県立大が甘柿と比較、4年間の調査で実証。asahididital　https://news.yahoo.co.jp/articles/f38a4e12c132cc78a06f4908980652be99661514
●温めるとカギが現れ、約16秒で別物に。AIを惑わす「金属暗号」が爆誕。Gizmodo　https://www.gizmodo.jp/article/liquid-metal-security-tag/
●SLE患者の7割超が倦怠感の軽減を希望、治療中でも健康関連QOLの低下と再燃を申告。MEDICALTRIBUNE　https://medical-tribune.co.jp/news/articles/?blogid=7&entryid=620658
●ひとり親世帯の車保有容認へ　生活保護者の要件緩和検討―上野厚労相。時事通信　https://www.jiji.com/jc/article?k=2026110600413&g=soc
●対象外施設に２．１億円融資＝コロナ禍の資金繰り対策―検査院。時事通信　https://medical.jiji.com/news/61739
●「肥満症」対策が健康の鍵　〜各界連携で取り組む〜。時事通信　https://medical.jiji.com/topics/4541
●電子お薬手帳アプリ「EPARKお薬手帳」の累計ＤＬ数が800万を突破。時事通信　https://medical.jiji.com/prtimes/521964
●石破前首相、消費減税法案採決を退席　周辺に「賛成できない」。産経ニュース　https://mainichi.jp/articles/20261106/k00/00m/010/143000c
●1300万人中延べ1019人に誤通知　2025年度の健康診断結果、毎日jp　https://mainichi.jp/articles/20261104/k00/00m/040/137000c
●【製薬協調査】市販直後調査の柔軟運用を‐対面、非対面で手段多様化。薬事日報　https://www.yakuji.co.jp/entry141388.html
●【介護給付費分科会】薬剤師の継続管理評価‐老健と介護医療院で推進。薬事日報　https://www.yakuji.co.jp/entry141385.html
●「レカネマブ」注射薬を保険適用＝認知症治療、在宅投与可能に―中医協。時事通信　　https://medical.jiji.com/news/61745
●【厚労省】マイナンバー活用に難色‐乱用防止薬の購入歴管理。薬事日報　https://www.yakuji.co.jp/entry141386.html
●零売の省令案「消費者ニーズと違う」大阪府薬・伊藤会長。日刊薬業　https://nk.jiho.jp/article/306481
●中国の研究チーム、オープンソースのRNA配列基盤モデルを発表。AFP　https://www.afpbb.com/articles/-/3661273?cx_part=top_category&cx_position=1
●【世界糖尿病デー記念】『糖尿病性腎症重症化予防のための支援テキスト』全文無料公開！。日本医事新報社　https://www.jmedj.co.jp/blogs/product/product_29482
●【識者の眼】「ウェルネスシフト①─慢性炎症という『万病の根』」渋谷健司。日本医事新報社　https://www.jmedj.co.jp/blogs/product/product_29474
●アワビ91％減､サザエ76％減の衝撃…｢ここ3～4年はほぼ獲れない｣ 海に残された"無数の殻"が告げる｢海の限界｣。東洋経済　https://toyokeizai.net/articles/-/963031
●腎臓が悪い人が便秘を放置してはいけない理由→腸という"水源"のよごれが体の臓器を弱らせる元凶だった。東洋経済　https://toyokeizai.net/articles/-/963261
●飲めば飲むほど老いていく! 野菜ジュース､経口補水液…一見｢体によさげ｣に思えても実は"要警戒な飲み物"の見分け方。東洋経済　https://toyokeizai.net/articles/-/962493
●東ソー、三重・四日市でバイオ医薬品向け製造設備完工　生産能力2割増。日経　https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC061E40W6A101C2000000/

デロイトトーマツは国内医師の過半が患者の治療法を選択する際の情報収集に生成AIを活用している、との調査結果をまとめた。治療法を決める上で多くの情報が必要ながん領域では特に活用が多いことが分かった。国内の医療機関で働く医師561人を対象に、日々の生成AIの利用実態を3月に調査した。生活習慣病や固形がんなど6領域を担当する医師が均等に含まれる。生成AIの種類は調べていない。
＊ふみ注：参考にはするでしょうね・・・回答にされたら困るけど・・昨日、AIにブログスクリプトの改訂について質問を繰り返しましたら、結局最後は解決しませんでした・・・・笑

皆さん心配ですか？　もう、終わることはありません・・・
日経メディカル　：　https://medical.nikkeibp.co.jp/inc/mem/pub/report/t374/202611/595092.html

業界の話題。提唱されている説明の一つとして、コーヒーには、DNAの酸化損傷を軽減し、炎症を抑制し、損傷した細胞の除去を促進する可能性のある生理活性物質が含まれているという説。この研究は、その証拠に新たな側面を加えている。—テッド・ジェームズ医師（医学博士）、エンデバー・ヘルス・キャンサー・インスティテュート腫瘍内科医。臨床現場では、ポリフェノールやコーヒーを「魔法の治療法」として扱うことなく、この研究結果を用いて、患者の栄養への関心を裏付ける材料として活用する？。
ｍ3　：　https://www.m3.com/clinical/open/news/1363272
＊ふみ注：何度でも・・これ食えば・・これ飲めば・・・ウワサは75日で消え・・三年経てば、え～そんなことあったけ？「健康にはこれ」とひとことで済むようなものがある思うんですか。この食材にはVit.Cが入っていて、こちらはリコピンが・・・と解ったような説明ばやり・・・

全長3.9キロ 3100段余の階段！ ロボット登山大会開催＝山東省泰山。第1回CMG（中央広播電視総台/チャイナ・メディア・グループ）世界ロボット泰山登山大会が11月2日、名峰の泰山で開催。大会は泰山の千年の古道を最先端テクノロジーの競技場に変えた世界初となる実際の山岳を舞台としたエンボディドAIロボット競技大会。紅門から中天門までの登山歩道をコース、全長約3.9キロ、計3100段余りの階段を舞台、競走種目と専門種目の2つのカテゴリー。人型ロボット、四足ロボット、外骨格ロボットが自律走行や複雑な地形への適応、重量物を背負っての登攀などで競い合い。競技種目は、ロボットの運動制御、動的バランス、環境認識といった中核技術にとって極めて大きな試練となる。約90チームが競技に挑み、激戦の末、各種目の優勝チームが決まった。人型ロボット競走の公式区間（紅門広場—斗母宮）では智身凌岳チームが27分26秒の記録で優勝。同チームは人型ロボット競走のチャレンジ区間（斗母宮—壺天閣）でも「勇闖巔峰賞（敢闘賞）」受賞、記録は55分34秒。脚式ロボット競走では北京霊翌科技チームが合計タイム43分41秒で優勝。脚式ロボットによる重量物運搬では霊鍶智能霊獅チームが最終得点400点、1時間51分29秒の記録で優勝。外骨格ロボットによるアシスト競技と全地形対応型ロボットによる探索・走破チャレンジ競技の受賞チームリストは後日発表。AFPBB News
＊ふみ注：実行にとやかく言わない・・やってみる・・今の日本が忘れ去ってしまった実行力。

自らの遺体を医学の研究や教育のために提供する献体の登録者数が減少傾向、千葉大医学部が危機感を募らせている。献体は優れた医師を養成するための礎となるだけでなく、外科医の手術技術向上の目的などで活用、医学の発展に欠かせない制度。千葉大は啓発イベントを開催するなどして、献体制度の意義を訴えている。コロナ禍で減少。人体構造の実際は、教科書では不十分で、学生たちは献体された遺体を解剖し、自分の目と手を通して、血管の位置などを的確に把握できるようになる。献体が果たす役割は大きい。献体制度をめぐっては、昭和58年に献体に関する法整備がなされ、認知度が高まり、千葉大でも登録者数が増加。平成16年度にピークを迎え、在籍登録者は2382人に上った。そこから減少傾向になり、令和7年度は1883人だった。特に、新型コロナウイルス禍での落ち込みが激しかった。千葉大大学院医学研究院の鈴木崇根准教授（解剖学）、コロナ禍で高齢者コミュニティーが縮小し、献体登録のきっかけの中で大半を占めていた口コミによる入会が減ったという。研究などで解剖した医師らのSNSの投稿が、世間で倫理的に問題があるとして話題になったことも影響していると考えられる。千葉大では、平成22年に国内最高水準の設備を備えた「クリニカルアナトミーラボ」を設立。全国から外科医らが集まり、手術技術の向上のほか、新しい手術法や医療機器の開発のために遺体が使われており、年々献体のニーズは高まっている。
＊ふみ注：千葉大に限らず全国医療系での問題で御座る。クリニカルアナトミーラボ；ご遺体使用、医学部の基礎教育、臨床医師・医療従事者向けの外科手技トレーニング（カダバートレーニング：CST：手術手技研修）、および新しい医療機器や手術法の研究開発を行う施設。

中医協の支払い側委員を務めた健保連の幸野庄司参与は1日、薬局団体連絡協議会のシンポジウムで講演し、来年3月に導入されるOTC類似薬の一部保険外療養について語った。セルメ普及「薬剤師に期待」 と
＊ふみ注：維新共闘ですか？・・・重要な方法論の解決は如何いたす？

松本市旭３の信州大医学部付属病院に３０日、病院植物園「花ラボ」が開設。生花の持ち込みが禁止されている病棟でも安全に楽しめる無菌・無土の花を研究開発、成果の展示で癒やしの空間をつくりながら持続的に販売できる体制を整え、持ち込みを実現させる。生花や土は、免疫力低下患者に感染症を引き起こす可能性のある細菌やカビが付着、がん治療や移植医療などを行う病院へは持ち込めない。ラボは多くの患者が利用する東西病棟１階の通路沿いに設け、医学研究の無菌培養技術を活用プラスチック容器内の寒天培地で育てた花を並べている。１５種類を研究中で、開花に成功したマリーゴールドやコスモス、ケイトウなどを展示。開花前のものもあり、長期入院患者が日々の成長を観察できる。信大病院では２０年前、小児科で骨髄移植を受けた患者と医師らが無菌室で過ごす時間を充実させようと、理科実験も兼ねて無菌アサガオを栽培、開花させた。医療は進歩しても花を持ち込めない環境は変わっていないとして、当時も関わった小児科の中沢洋三科長の声かけで今年の春ごろに研究を始めた。容器内で植物を育てるインビトロフラワーの研究者や有志の学生、関係者の家族の中学生も加わり、種類ごとに栽培方法を試行錯誤。臨床検査部での無菌性の科学的検証、感染制御室との合意形成も行いながら病室に持ち込める水準のものが完成。花の種類を増やしていくとともに、品質や供給体制を安定させられれば販売して病室へ持ち込めるようにする。そのための資金や人手、資材提供を含め支援を募っていく。中沢科長は「単調な入院生活で花ラボが日々の楽しみとなり、心の安らぎや癒やしにつながれば。近隣の病院にも広げたい」と願っている。
＊ふみ注：インビトロフラワー；バイオテックの植物組織培養、種子や花弁、芽などの一部を次亜塩素酸ナトリウムなどの殺菌剤で完全除菌後「クリーンベンチ」で寒天培地で栽培する。「無菌花」に気を回せる臨床医達に希望をみるね・・パチパチ
cf.　京都教育大　：　https://www.kyokyo-u.ac.jp/cee/18-8.pdf

インドネシア各地で続く森林などの火災に伴う大気汚染の影響で、8月から9月までの2カ月間に5200人以上が死亡したと推計。フィンランドの研究機関「エネルギー・クリーンエア研究センター(CREA)」が報告書。10月29日付の報告書、CREAは大気中のPM2.5や人口データなどに基づき死者数を推計。8月は1700人だったのに対し、9月は3560人と倍増。大気汚染の影響を受けた市民の数は、9月のピーク時で国の人口の約2割に相当する5780万人にも達した。国家災害対策庁の2026年予算が前年比4分の1の規模に削減、当局の火災対応能力が制限されたことも汚染拡大の背景にある。インドネシアでは、例年野焼きなどが原因の森林火災が発生。カリマンタン島やスマトラ島には、植物が十分に分解されないまま堆積してできた泥炭地が広がる。火が付くと地中でくすぶり、消火が難しくなる。森林破壊を監視する独立系サイト「ヌサンタラ・アトラス」は、今年1～9月に森林・土地火災で焼失した面積が、四国の大きさを超える約192万ヘクタールと見積もる。保健省は急性呼吸器疾患の患者数は、火災の影響を受けた7州で33万人を超えた。
＊ふみ注：カナダやヨーロッパの山火事も酷かったが一方的に被害を受ける点は戦争の如きだ！

内閣府主導で今秋にも創設「重要技術戦略研究所」の活動内容が判明。各国の研究計画の公募情報や査読前の論文など大量のデータを収集、AIで解析。今後重要となる科学技術の方向性を先読み、産業競争力や経済安全保障の政策に役立てる。同研究所は、公益財団法人・未来工学研、東京科学大、北海道大が共同運営一般財団法人として設立。これまでも国は、論文や特許情報などから科学技術動向を探る試みを行ってきた。しかし、世界的な研究競争が激しくなる中、社会の仕組みを変えるような重要な科学技術の変化の予兆をより早い段階でつかむ必要性が高まっている。重要技術戦略研では、各国政府の研究計画の公募や特許出願情報、査読前に公開されている論文、調達・求人情報などを収集。これら膨大なデータをAIで解析、技術開発の世界的トレンドや各国が重点投資する分野の変化を抽出し、政府に政策提言を行う。例えば、AI向け高性能半導体の材料や、量子コンピューターを冷却して正常に稼働させる技術のように、将来不可欠な物資や技術を想定。
＊ふみ注：船頭は大丈夫か？

5～15年後に糖尿病や高血圧症のリスクが高まる可能性を、健康診断のデータで予測するシステムを東大とNTTGが開発。約12万人分の健診データを基にAIの分析結果を確率で示し、利用者の生活習慣の改善につなげる。東大医科学研の鈴木亨特任教授(循環器内科)らは、同Gの社員約12万人の血糖や血圧などの平均17年分の健診情報、同意を得て提供を受け、AI分析。健診結果を入力、5、10、15年後に糖尿病や高血圧症、脂質異常症のリスクが高い状態になる確率を推測するシステムを開発。それぞれの病気確率が年ごとに変化する様子はグラフで表示。利用者はスマートフォンやパソコンで見られる。システムには、予測結果に応じて運動や食事内容の見直しを提示する機能もある。保健師が参考にして、利用者に生活習慣の改善や受診を勧めるといった使い方が想定。鈴木特任教授は「健診結果が基準値に収まっている人にも加齢に伴いリスクが上がることを示せる。保健師の指導に説得力を持たせることができる」と話す。チームは内閣府の助成を受けて開発、昨年5月から試作版を同グループで使ってきた。社員の健康作りに積極的な他の約10社が、先月から健診で活用。チームは今後、精度の検証を進めて普及を目指す。
＊ふみ注：目安の一つになるかな・・・予想は難しいもの

中高生への出前授業や奨学金など検討。厚労省、各都道府県が看護師や放射線技師など医療関係職種の人材確保策を協議する場の設置を支援。2027年度に最大15都道府県でモデル事業を行った上で全国に広げる。各都道府県に、中高生への出前授業や修学資金の支援など地域に合うメニュー作りを進めてもらう。少子化などの影響で医療機関や福祉施設などは人材確保に苦慮。今年度設置厚労省検討会、日本言語聴覚士協会や日本歯科技工士会から「求人しても応募がない。サービス提供を断念した例がある」「養成校がない県では新卒者の情報自体が入ってこない」といった声。協議には、市町村や看護系の団体のほか、大学、専門学校など養成機関の関係者らの参加を想定。職種ごとに人材がどのくらい不足しているかや、養成の体制が十分かを確認。その上で協議の場は、中高生向けに医療関係職種の魅力を伝える出前授業や職場体験を実施したり、大学や専門学校の入学生に対し卒業後に地域で働くことを条件に奨学金を支給したりする対応を検討。充足率が低い養成機関が乱立している場合は統合や再編について話し合う。厚労省は27年度に公募に応じた都道府県でモデル事業を実施、協議の方法や対策効果などを検証、28年度以降に他の都道府県での実施を目指す。27年度予算の概算要求で関連経費として29億円を計上した。
＊ふみ注：もう遙か昔に嘆かれていたことへの反省は無いんすか・・？いくら何でも遅きに過ぎると皆思ってるのとチャウか・・

八戸市保健所、食中毒は八戸市朔日町の「炭火焼の店完ちゃん」。10月24日に食事をした男性4人に下痢や発熱などの症状がでて、便からカンピロバクター・ジェジュニが検出、食中毒と断定。これを受け、保健所は店におとといから7日間の営業停止。保健所は近年、加熱が不足した鶏肉料理によるカンピロバクター食中毒が多発と注意。
＊ふみ注：お馴染み・・？カンピロバクター・ジェジュニ；らせん状のグラム陰性細菌、（微好気環境）でのみ増殖、通常の空気（酸素約21%）や完全無酸素状態では増殖出来ず。サルモネラや黄色ブドウ球菌と違い100個前後でも感染発症。鶏、牛腸管内生息。まれに重篤合併症ギラン・バレー症候群を続発。（75℃以上で1分間以上加熱で死滅）。アジスロ、クラリスロがファーストチョイスだが、カンピロバクター腸炎治療は原則抗生物質不要なのですぞ。

名古屋大は2日、10月から運用を始めた新たなスーパーコンピューター「不老・弐（ふろう・に）」を報道陣ら関係者に披露した。AIを活用した研究を加速させるため、AIに関わる計算能力を従来の10倍に高めた。スパコンは、同大東山キャンパス（名古屋市千種区）の情報基盤センターに設置。AIに関わる計算能力は1秒間に約100京回（京は兆の1万倍）と、前代「不老」の約9・5倍に向上。米エヌビディア製の最新GPU（画像処理半導体）を搭載、東海地区では最大規模のAI性能。
名古屋大　情報連携推進本部　：　https://icts.nagoya-u.ac.jp/ja/sc/
＊ふみ注：Supermicro AS-2126FT-HE-LCCをSupermicro PIO-121GL-NB2B-NA-FLO2T（NVIDIA GB200 NVL4）に進化させたっすね。

それでも「暗黒の10月」に焦らなかった筆者がした“たった一つの地道な作業”
2026年10月は免許証画像の流出や劇場型ランサムウェア攻撃など、歴史に残る事件が相次ぎました。筆者にも複数のサービスから漏えい通知が届きましたが、焦らずにすみました。漏えいが報告されたほとんどのサービスで事前にしていた“あること”とは何でしょうか。
ITmedia　：　https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2611/03/news007.html
今できるただ一つの方法か・・簡単なこと・・・・笑

スポーツジムなどでトレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」を巡り、強引な勧誘を受けたり、サプリメントやエステの契約を迫られたりといった相談が相次いでいる。国民生活センターによると、パーソナルトレーニングは一般的にクーリングオフの対象外「契約をせかされても、持ち帰って慎重に検討してほしい」と求めている。ダイエットなど美容目的のパーソナルトレーニングに関する相談は、2021年度は495件、24年度は885件だったが、25年度は1457件に急増。契約時の説明不足や強引な勧誘、解約料に関する内容が多い。契約金額が分かる相談約千件のうち、1割は50万円以上の高額なものだった。具体的には「無料体験に行ったら約50万円の契約を勧められ、断っても勧誘を続けてきて怖くなり契約した」（10代女性）。「サプリやエステも特別価格と勧められ、断りづらくなりサインしてしまった」（40代女性）といった事例があった。
＊ふみ注：健康志向に便乗トラブルはこのほか、健康器具・健康食品・美容関連などなど広く影響も出ているようです、個人情報流出が話題でもありますご用心あれ！

リスペリドンを使う場合は、少量から始め、効果と副作用を確認しながら短期間にとどめることが基本です。ここでは、リスペリドンの使い方の原則を解説。
Medical Doc　：　https://news.livedoor.com/article/detail/32721188/
＊ふみ注：認知症の治療薬ではありません、多く使われておりますが所謂「対症療法」ですので、状況に合わせて上手に使い分けることがとても大切です。

乳がん・大腸がん検診など“3つの変更点”。厚労省は2026年10月7日、がんの早期発見や検診の精度向上目的、「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」を改正。2027年4月1日から適用、乳がん検診の結果通知や大腸がん検診の検査方法などが変更。今回の指針改正のポイントや、がん検診を受ける際の注意点について
Medical Doc　：　https://medicaldoc.jp/news/news-202610n1171/
＊ふみ注：検査はあくまで検査で治療ではありません。回数多ければ良いというものでもありませんよ。

ユネスコ憲章発効1945(昭和20)年。1869(明治2)年、アレクサンダー・マクミラン（英）出版業とノーマン・ロッキャー（英）天文学、ヘリウムのスペクトル発見者で『nature』創刊。「ノーマン・ロッキャー天文台」（デボン州）と命名された天文台も有名

宝HD子会社のタカラバイオは2日、再生医療向けの細胞加工受託事業について、2027年1月1日付で住友化学と住友ファーマの共同出資会社へ承継すると発表。6月に承継検討を発表しており、今回最終契約を締結。吸収分割で承継し、事業に関連する人員や資産、受託案件などを引き継ぐ。人員については、製造業務の担当者を中心に営業や品質保証の担当者なども共同出資会社に転籍する。円滑な事業承継のため、タカラバイオの製造施設を賃借して一部業務を当面続ける。宝HDは28年3月期までにバイオ事業で約28億円の固定費を削減する方針で、タカラバイオの収益構造改革を進める。細胞加工を含む受託事業では、設備や人員の先行投資に対して売り上げが計画通り伸びず、固定費が収益を圧迫していた。

薬がトランスフェリン受容体（TfR）をつてに血液脳関門（BBB）を通過して脳に届くようにするBioArctic社の技術込みの治療の取り組みをNovartisが中止。
BioToday　https://www.biotoday.com/view.cfm?n=110981
＊ふみ注：BBB　は文字通りですよ。

副甲状腺機能低下症は、血中カルシウムの調節に関わる病気。手足のしびれや筋肉のけいれんを起こすことがあるが、症状に気付かず検査でわかる場合もあります。カルシウムが低いという結果だけでは原因を決められず、ホルモンなどの検査と合わせた判断が欠かせません。この記事では、副甲状腺の働きから、症状、診断に必要な情報、治療を続ける際のポイントまで解説
medicaldoc　：　https://medicaldoc.jp/m/qa-m/qa2023/

都産技研など、小笠原で
ニュースイッチ　：　https://newswitch.jp/p/50689　
工夫が生む共生・・・・か

米ニューヨーク州北部の小さな町、イーストフィッシュキルはこのほど、今後3年間にわたりデータセンターの新設を禁止する措置を発表。米IBMが50年間半導体製造の町は、技術産業の発展にいったんブレーキをかける。町が発展を望んでいないのでなく。深刻な電力不足が、米AI産業の発展を制約している。一方、地球反対側ほぼ同緯度の内モンゴル自治区（Inner Mongolia Autonomous Region）の草原、対照的光景。山のふもとで風力発電風車が回り、太陽光パネルが地平線まで。再生可能エネルギーによる電力がデータセンターに供給、膨大データ計算処理が絶え間なく行われている。同じく算力の拡大に取り組みながら、かつてジャガイモ主要産業のウランチャブ市（Ulanqab）は、今やAI時代の電力需要を成長の原動力に変え、急速に発展。華為技術（ファーウェイ、Huawei）、阿里巴巴集団（アリババグループ、Alibaba Group）、アップル（Apple）、快手（Kuaishou）、字節跳動（バイトダンス、ByteDance）などの大手企業が相次いで進出、計算処理拠点に関する契約済みプロジェクトは累計109件に達した。2026年8月時点で、計算能力の規模は19万（ペタフロップス）に達している。米ゴールドマン・サックスは、ウランチャブがアジア太平洋地域で最大規模かつ成長速度が最も速いAI計算処理拠点の一つに成長したと評価。かつてジャガイモ産地で知られた草原、今や計算能力を生み出す拠点へと姿を変えた。風力、冷涼な気候、広大な土地を競争力に変えたウランチャブの発展、三つの戦略。第一は、資源を生かす戦略だ。電力は、計算処理拠点を整備する上で欠かせない基盤。ウランチャブは陰山山脈北麓位置、風力や太陽光資源豊富。市内の再生可能エネルギー発電設備の系統接続容量は2000万キロワットを超え、再生可能エネルギーによる電力の割合は約67％。豊富なエネルギー資源は、電力料金の安さにも。ウランチャブの計算処理関連プロジェクトに適用電力料金は、1キロワット時当たり約0.32～0.36元（約7〜8円）で安定。北京市、上海市、広州市、深セン市の工業用電力料金が約0.7～0.8元（約16〜18円）であるのと比べると、ほぼ半額。第二は、産業を育成する戦略だ。豊富な電力を確保したウランチャブは、気候や立地の優位性も生かして産業の発展を進めている。年間平均気温は4.3度、年間約10か月は外気を冷却に利用できる、データセンターの冷却コストを大幅に削減。また、北京から約240キロという立地も強み。データ伝送の片道遅延時間は、実測で2.1ミリ秒に抑えられている。中国東部で増加する計算処理需要を比較的近い場所で受け入れられるようになった。AIモデル学習、クラウドストレージ、自動運転シミュレーションなど、大量の電力を必要とする事業が次々と進出、計算能力の規模は19万Pにまで拡大。第三は、付加価値を高める戦略。AI産業の発展が進む中、ウランチャブは発電やデータセンターの整備にとどまらず、電力販売やサーバー設備の設置スペースの貸し出しだけに依存しない事業構造を目指す。2025年11月、ウランチャブは「トークンの都」を建設する3か年行動計画を正式に始動。風力・太陽光発電から、再生可能エネルギーを活用した計算処理、さらにAIのトークンを通じた価値の創出までを一体化した産業構造の構築を目指す。：AFP

米ワシントン州の郡保健当局は1日、住民1人が鳥インフルエンザウイルスに感染して死亡したと発表。基礎疾患があった。酪農場で牛との接触により感染したとみられる。今年、米国で鳥インフル感染者の死亡が確認されるのは初めて。AP通信によると、高病原性のH5N1型。郡当局は「感染リスクが高いのは、酪農従事者など感染した動物やウイルスに汚染された環境に長時間接触する人々」とした上で「一般への感染リスクは低い」と強調。
＊ふみ注：今年も出た・・いつまで「感染リスクは低い」と言っていられるか・・？

こちらでも警報　：　産経ニュース　https://www.sankei.com/article/20261103-4QW5DY67DJNQBHXPV5436OBOUA/?outputType=asynd
＊ふみ注：目にも鮮やか「クビアカツヤカミキリ」でさえ、四苦八苦・・結果定着の恐れまで・・まして、目に見えぬほどのもの、たった一匹でも・・・

四日市病院は2日、消費税が非課税である助産関連の費用に誤って消費税を課していたと発表。誤課税は1991年から今年3月までの約35年と長期に及ぶが、責任を20年間に限る民法の規定を理由に、返金対象を直近20年間の約7200人分、約600万円に限定すると説明。誤課税全体の人数や額は不明。誤課税判明から発表まで半年。改正消費税法が1991年に施行され、助産関連の55項目が非課税。だが同病院では解釈を誤るなどして、個室使用料やおむつ代など5項目への課税を続けていた。医療事務の受託会社の社員が今年3月、誤課税に気づいた。返金対象となる20年間のうち、2006年11月～12年4月の推計約2200人分は会計記録が残っていない。このため、この期間の対象者は自ら病院へ申し出て領収書など証拠書類を提示する必要がある。カルテの保存期間も過ぎており、返金を受けられる人は限られそうだ。また、誤課税判明から発表まで半年かかったため、06年11月以前の半年間の人が返還を受ける権利を失った。同病院は「精査に時間がかかり、申し訳ない」と話した。蜂須賀丈博院長は「深くおわび申し上げる。今後このようなことがないよう努める」とのコメントを発表。
＊ふみ注：これは、うっかりでは無いな・・・・

ナショジオ　：　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/26/110200598/
星空シーズンがやってきた・・・

厚労省、「医療インバウンド」について、来年度にも検証結果を取りまとめる。病院など受け入れ側の負担増になるとの懸念一方、日本人の患者数が減少しても医療体制の維持につながるといった期待も、同省は実地調査を踏まえ課題を整理。医療インバウンドは、心臓手術やがん治療、人間ドックなどの医療措置や健康診断を目的に来日する外国人を想定。経産省、日本には年間推計２万～３万人が渡航。美容医療などが人気のタイや韓国では、国が医療インバウンドを推進、年間５０万人以上の患者を受け入れている。厚労省は既に病院の受け入れ体制の整備に向け、受け入れ先進国の関連施設や、外国人患者を受け入れている国内の病院を対象に現地調査やヒアリングなどを行っており、来年度にも調査結果を取りまとめる方針。職員の外国語対応への負担や、受け入れ過多による地域医療へのしわ寄せといった課題も検証。政府内では、外国人患者の受け入れを増やすことで、人口減少などを背景に国内の医療需要が減っても、医療施設の経営の安定、技術や人材の維持につながるとの見方。厚労省は「日本人患者に安定的に医療提供することが大前提だ」として、慎重に検討を進める考えだ。
＊ふみ注：問題の多いところ、検討が遅いくらいだがしっかりやってくだせー

コンピューター設計ヒトT細胞受容体（TCR）の改変体により、受容体の発現が向上し、TCR鎖のミスペアリング（誤結合）が抑制で、遺伝子改変T細胞が腫瘍細胞を認識・攻撃する能力が高まった。T細胞療法は、免疫系をがんに対する強力武器に変えることができる。T細胞は感染した細胞や異常な細胞を特定、破壊する役割を果たす免疫細胞。TCRと呼ばれる細胞表面のタンパク質を用いて潜在的な標的を認識。細胞は、表面にタンパク質の断片を提示しており、T細胞はTCRを使い、細胞表面分子によって提示された特定の断片を認識。認識すると、活性化されて攻撃などの反応を開始。しかし、がん細胞はこのプロセスを回避できるため、がん治療の一つとして患者のT細胞を遺伝子改変し、特定のがん関連の標的を認識できるようにする手法がとられている。しかし、受容体改変は、ある問題を伴う。TCRは2本の鎖（α鎖とβ鎖）で構成、受容体が機能するにはそれらが正しく結合しなければならないが改変TCRを患者のT細胞に導入すると、その鎖が細胞本来のTCR鎖と誤って結合してしまう可能性がある。結果、細胞表面の機能的受容体が減少、予期せぬ標的を攻撃してしまう（意図しない特異性を持つ）リスクが生じる恐れがある。AIでの新研究では、TCRの定常領域（機能維持を担う基幹部分）を再設計。その結果生まれた構造強化型TCR（structurally enhanced TCR：SET）は、T細胞の機能を向上させ、マウスモデルにおいて遺伝子改変T細胞が腫瘍を制御する能力を高めた。
Forbes　：　　https://forbesjapan.com/articles/detail/107305
＊ふみ注：自然のメカはだいたい、何かのチェックか反作用を備えることが出来てることが多いがスタックすることも多い、複雑系の証明のようだ。