十文字漢方免疫研究所最新健康ニュース

政府は23日の閣議で、経済安全保障推進法に基づき安定供給をめざす「特定重要物資」の追加を決めた。新型コロナウイルスなどの治療に使うエクモ（体外式膜型人工肺）を指定した。国が財政支援し、安定したサプライチェーン（供給網）を確保。小野田紀美経済安全保障相は同日の記者会見で「生命に直結する重要な医療機器だが、主要な構成機器や部素材を海外に依存している」と説明した。「安定供給確保に向け国内生産体制の整備や備蓄などを推進していく」と話した。

生命科学の研究者の問いの答えを出すのを手伝う装置GPT-Rosalindを今春4月に打ち出したしたOpenAIが薬の開発の込み入った手順をまとめる手段を提供するOrchestra Bioを買う。：BioToday

森林資源の循環利用を後押しする木質系新素材の開発が広がっている。国内人工林の70%が利用期を迎える中、農林水産省や林野庁は建築物への国産材利用を推進。さらに、建築材として活用されなかった木材から高機能素材を生み出す取り組みを進め、森林資源の価値向上につなげようとしている。木質系新素材は木材や樹皮、枝葉といった森林由来の木質資源に対し、含まれる成分を取り出して製造する新たな材料。伐採樹木のうち、収益の大半を生み出すのは建築に利用される太く真っすぐな材や小曲材、小径材。一方で枝葉や曲がり材などはチップ化されて燃料やパルプ原料として利用、価格は建築材に比べて安い。木材チップから高機能素材を生み出せれば、林業収支の改善につながる。林野庁研究指導課は「森林所有者に利益を還元していかなければ再造林も進まない」とし、木質系新素材に期待を寄せる。木質系新素材、主に木材を構成するリグニン、セルロース、ヘミセルロースといった成分を抽出し、それぞれの特性を生かして活用。リグニンは「改質リグニン」や化学原料の「PDC」が注目。高機能プラスチックや接着剤の原料として利用、石油由来プラスチックを代替し温室効果ガス(GHG)の排出量削減に貢献。また、上田ブレーキ(大阪市都島区)は改質リグニンを活用したブレーキシューを開発中、京王電鉄が車両での走行試験に取り組んでいる。ヘミセルロースは生分解性プラスチックや繊維材料の原料。セルロースからはセルロースナノファイバー(CNF)やファインセルロースナノファイバー(FCF)が生み出される。CNFはすでに、木材の新たな需要先として存在感を高めている。バイオナフサやバイオエタノールも生成。研究段階ではユニークな取り組みもある。森林総合研はセルロースを原料とした「木の酒」の開発を進める。木をすりつぶしてむき出しにしたセルロースを酵素でブドウ糖に分解後、酵母発酵。ヤマザクラ由来の酒は桜餅を思わせる香りを持つなど、樹種ごとに異なる風味を引き出せる。ただ、課題も多い。木質系新素材には品質の均一性が求められるが、例えば改質リグニンの原料となるスギは全国に偏在生育するものの「異なる気候で育ったスギからは同じ品質の木質資源を得られない」(林野庁研究指導課)。地域特性に応じた原料供給体制の構築が欠かせない。また、原料調達や成分分離の工程には多くのエネルギーを要し、現状では従来素材よりコスト高。製造工程の効率化に加え、リサイクル可能な素材開発も進められている。木質系新素材は利用期を迎えた森林資源の価値を高め、国内林業の成長を支える有力な選択肢になりつつある。
＊ふみ注：PDC（ 2-pyrone-4,6-dicarboxylic acid）；注目の次世代のバイオプラスチック（バイオポリマー）の基幹原料。リグニンを遺伝子改変した細菌（SYK-6株など）で微生物発酵・変換したもの。

気管支喘息や花粉症などの治療に用いる「ゾレア」の国内初のバイオシミラー（BS）として、セルトリオン・ヘルスケア・ジャパンが5月に薬価収載した「オマリズマブBS」の発売が遅れている。通常は収載から3カ月位だが、情報提供制限や想定上回る需要で遅延
：日刊薬業

最新研究でわかった腸内細菌の意外な真実。腸の健康は私たちの体調やメンタル､美容､そして日々のパフォーマンスまでも左右しています。従来の｢善玉菌＝善｣｢悪玉菌＝悪｣という常識は今や古く､最新研究では腸内バランスこそが健康維持のカギです。
東洋経済：https://toyokeizai.net/list/genre/life

―アインシュタインの警告から読む｢知識人こそ暗示にかかりやすい｣理由
東洋経済　；　https://toyokeizai.net/articles/-/961595

日本医事新報社　https://www.jmedj.co.jp/blogs/product/product_29394

カラフルなコースを走ったり、低い障害物を乗り越えたり、電子皮膚を押されると「痛いよ」と声を上げたり――。9月に開園した北京市の首鋼園にある「ロボット幼稚園」では、さまざまな形をした10台以上のロボットが学習に取り組んでいた。あらかじめ正解を教え込まれるのではなく、試行錯誤を繰り返しながら能力を身に付けている。北京・亦荘で開催された人型ロボットのハーフマラソン大会や世界人型ロボット運動会などを通じて、ロボットの運動制御や環境への適応能力は進歩を続けている。北京郵電大（Beijing University of Posts and Telecommunications）人工知能学院の方斌（Fang Bin）教授は取材に対し、「子どもが実際の経験を通じて知能を発達させるように、ロボットも実践を通じて学ぶべきだ」と指摘した。現在、具身型AI（エンボディド・インテリジェンス）の発展で重要なのは、物理的な環境や人間、ほかのロボットとの継続的な相互作用であり、そこから得られるデータを活用して能力を高めていく。今年9月、他山科技（Tashan Technology）と2024年のチューリング賞受賞者、リチャード・サットン（Richard Sutton）氏の研究チームが共同で設立した「ロボット幼稚園」が正式に開園。ここで学ぶロボットは、まず転倒や衝撃に耐えられるよう機体を改良、さらに周囲の状況や接触を感知できる電子皮膚を装着。こうした準備を経て、本格的な学習を始める。他山科技の研究開発担当副総裁、侯広東（Hou Guangdong）氏によると、施設には「テストエリア」「学習エリア」「交流エリア」の3段階が設けられている。テストエリアでは、ロボットの指先に取り付けた電子皮膚が、加わる力の大きさや方向、温度を感知。手足や胴体でも衝突や圧力を検知できるため、豆腐やポテトチップスなどの壊れやすいものも、形を崩さずにつかむことができる。学習エリアには、乳幼児が遊ぶボールプールなど、柔らかい素材の遊具が多く配置されている。幼い子どもが最初に触れる物や環境を再現したものだ。周囲の環境からすぐに反応が得られない場合でも、ロボットは強化学習の仕組みに基づいて自ら行動を評価し、報酬を与えることで、好奇心に従って探索を続けることができる。侯氏は「転倒も一つのフィードバックだ。何を避けるべきかをロボットに教えてくれる」と説明。失敗と修正を繰り返すことで学習モデルが改良され、ロボットは次第に安定して歩いたり走ったりできるようになり、硬さの異なる物を自ら判断して持ち上げる能力も身に付けていく。交流エリアでは、子どもが親の行動を観察したり、友達のまねをしたりして新しいことを覚えるように、ロボット同士が学び合い、協力することを目指している。例えば、人間が指示を出さなくても、互いの動きを観察し、次の行動を予測しながら連携することで、大きな物を協力して運ぶことができるようになるという。中国情報通信研究院が発表した「具身型AI訓練施設研究報告（2026年）」によると、不完全な統計ながら、今年6月末時点で中国国内には70か所以上のロボット訓練施設が建設・稼働しており、さらに46か所が建設中または計画段階。侯氏によると、一般的な訓練施設では、人間が実演した動作をロボットに模倣させ、学習用のデータを大量に収集することに重点が置かれている。これに対し、ロボット幼稚園では、自由度の高い環境でロボットが自ら周囲と関わり、試行錯誤を通じて学ぶことを重視している。子どもが遊びながら新しいことを覚えていくのと同じ考え方だ。ただし、ロボット幼稚園はまだ実験的な段階にあり、研究チームは今後の技術の進展に応じて計画を柔軟に見直していく方針だ。方教授は「ロボット産業をマラソンに例えるなら、私たちはまだスタート直後の段階にいる。先は長い」と語る。その上で、将来的にはロボットがより幅広い分野で活躍し、生産活動や日常生活に深く関わることで、人間の作業負担を軽減し、社会に新たな価値を生み出すことが目標だと述べた。(c)東方新報/AFPBB News

上海科技大が10月21日に、中国国家重大科学技術インフラである硬X線自由電子レーザー施設（SHINE）の建設がこのほど重要な進展を遂げた。同施設では、4ギガ電子ボルト（GeV）の連続波超伝導線形加速器で生成された電子ビームで、長さ4m、磁気周期55mmのアンジュレータ18台を駆動、自由電子レーザーの初発振に成功。これにより、2027年末の完成・運用開始に向けて重要な一歩を踏み出した。硬X線自由電子レーザー施設は2018年4月に建設が開始。完成後、SHINEの加速器の電子エネルギーは8ギガ電子ボルト（GeV）に達し、第1期に整備される2本のアンジュレータラインでは、光子エネルギーが0.2～15キロ電子ボルト（keV）の範囲にわたる自由電子レーザー光を生成できる。光パルスの幅は最短でフェムト秒（1000兆分の1秒）レベル、最大繰り返し周波数は1メガヘルツ（MHz）に達する。同施設は、nmレベルの極めて高い空間分解能と、フェムト秒レベルの超高速時間分解能を備えり、原子や分子の高速な動的変化を精密に捉えることができる。生命科学、量子材料、次世代エネルギーなどの最先端科学分野で、微細構造の解析や超高速ダイナミクスの研究など、世界最先端の研究手段を提供。さらに、SHINEには、100ペタワット（PW）の超高強度・超短パルスレーザーを利用した世界初の実験ステーションも建設される予定。これにより、超高強度レーザーと自由電子レーザーを組み合わせることが可能、極限強電場物理学や高エネルギー密度物理学などの研究に、これまでにない実験環境を提供。 AFPBB News

再審無罪となった「足利事件」で誤りが判明のDNA型鑑定と同じ鑑定法が根拠となり有罪となった8つの事件、法務省と警察庁は23日の衆院法務委員会で、最新の方法での再鑑定実施を否定。民主改革の会の有田芳生氏と公明党の国重徹氏への答弁。法務省の佐藤敦刑事局長は、平成2年に栃木県足利市で女児が殺害、菅家利和さんの再審無罪が確定した足利事件で当初採用された「MCT118型検査法」を使って有罪が確定した事件、足利事件を除いて8件8人と述べた。この中には、福岡県飯塚市で4年に女児2人が殺害され、久間三千年元死刑囚の死刑が執行された「飯塚事件」も含まれている。有田氏と国重氏は「足利事件と飯塚事件のDNA型鑑定は、同一時期、同一鑑定方法、同一人（科学警察研究所の技官）が行った」と疑義を表明。8件について、警察庁の遠藤剛審議官は「それぞれ確定判決があるので、警察として再鑑定は行っていない」、佐藤氏は「足利事件の検証結果では、MCT118型検査法そのものの信用性が失われたということではない」と述べた。飯塚事件を巡っては、弁護側が警察のDNA型鑑定を検証した結果、久間元死刑囚と犯人のDNA型は一致しないと判断したとして、第3次再審請求の準備を進めている。また、足利事件など足利市と隣接する群馬県太田市で昭和54～平成8年に女児5人が失跡したり殺害されたりした「北関東連続幼女誘拐殺人事件」について、遠藤氏は「同一犯による犯行の可能性が否定できない」と改めて述べた。
＊ふみ注：MCT118型検査法の信頼性疑惑と共に故意に液クロマト画像の偽装で多くの専門家から疑義が指摘されている。飯塚事件では「有罪の証拠」が疑義のまま死刑執行されたとする説が浮上。

薬事日報：　https://www.yakuji.co.jp/entry140857.html
＊ふみ注：真剣さとか、本気度など　あるんすかね？

薬事日報　；https://www.yakuji.co.jp/entry140831.html
＊ふみ注：まだまだ日本では「舌苔」への理解は絶対少ないね・・

薬事日報；https://www.yakuji.co.jp/entry140813.html
日本でもいつの日か日の目を見るのかな・・・？

日本ジェネリック医薬品・バイオシミラー学会は、原薬のニトロソアミン類の管理・運用について、リスクに応じた段階的な管理レベルの設定など5項目を盛り込んだ提言を公表。発癌性物質のニトロソアミン類への対応をめぐっては、高感度分析や追加試験、変更申請への対応など製造現場の負担が増していると指摘。安全性の確保を前提に、過度な管理による医薬品の供給不足を回避するため、科学的根拠に基づく合理的な制度運用への転換を求めた。同学会は、ニトロソアミン類の許容摂取量が極めて低く設定されていることから、LC-MS／MSなどによる高感度分析が必要となり、分析法の開発や標準品の確保などが企業の負担になっていると指摘。原薬段階で基準に適合していても製剤工程や保管中にニトロソアミンが生成・増加する可能性があり、原薬メーカーだけでは管理できない要因もあるとした。

便秘などに用いる医療用医薬品の出荷調整が広がっている。9月28日にはEAファーマの慢性便秘症治療薬「モビコール配合内用剤LD／HD」（一般名：マクロゴール4000・塩化ナトリウム・炭酸水素ナトリウム・塩化カリウム）が限定出荷。今月1日には高アンモニア血症や小児の便秘などに用いる丸石製薬の「モニラック・シロップ65％」（一般名：ラクツロース）も限定出荷。両剤の一部製剤は、12月以降には出荷一時停止が見込まれる。9日にはモニラックの後発品である三和化学の「ラグノスNF経口ゼリー分包12g」が他社製品の限定出荷などの影響で、限定出荷を続けることになった。EAの「モビコール」は、小児などに用いる低容量LD規格が2027年6月頃まで限定出荷。同社は小児への優先供給をするため小児患者を診る施設への供給を医薬品卸に依頼。高容量のHD規格については26年11月まで限定出荷、同12月からは27年6月頃まで出荷を一時停止する予定。
＊ふみ注：もう7年も経ってしまったが解決はほど遠い？

原料から製品までここだったが・・・・今は中国依存の反省に、どう立ち向かえる？
時事通信　https://medical.jiji.com/topics/4513

子供でなくとも・・生きる意味がみつけにくくなると・・・(T-T)
時事通信　https://medical.jiji.com/news/61701

地中海で人気の釣魚パーリー・レイザーフィッシュ、漁獲の影響はDNAにも？：ナショジオ　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/26/072900420/

薬剤治療提案時のICは十分か？「医療の担い手は、医療を提供するに当たり、適切な説明を行い、医療を受ける者の理解を得るよう努めなければならない」。ご存知の通り、これは医療法第1条の4第2項。いわゆる「インフォームド・コンセント（IC）」を義務付けた規定である。では「薬剤治療提案」時のICにおいて、患者にとって十分な情報は提供されているだろうか。そのような疑問から実施されたランダム化比較試験（RCT）が10月12日、JAMA Intern Medに掲載された。著者は英国・London School of Economics and Political ScienceのAvi Cherla氏ら。患者に薬剤の有効性に関する「不確実性」を伝えたら、その薬剤使用への同意率はどう変化するのか。題材として取り上げられたのは抗がん薬だ。しかしそれに限らず、薬剤治療提案時のIC全般に関連するトピックだと思われる。
＊ふみ注：ポイントは・・薬と共に「心」が渡せるか？・・だろうねぇ・・・・笑

難聴は健康状態の悪化、うつ病、認知機能低下、死亡リスクの上昇と関連する可能性があるが、補聴器使用によりこれらの関連が軽減されるかは明らかでない。NIHのChuan-Ming Li氏らは、オーストラリア、アイスランド、米国の住民対象研究を用いた個人参加者データ（IPD）メタ解析およびノルウェーのデータを用いた再現研究を行い、計6万4,128例を解析。その結果、難聴者の補聴器使用は全死亡リスクの9％低下、心血管疾患（CVD）死亡リスクの15％低下と関連していたとLancet Healthy Longev（2026年10月13日オンライン版）に報告。（関連記事「有効かつ適正な補聴器使用で認知症を防げ」）：MEDICALTRIBUNE
＊ふみ注：メリットまでに至る補聴器調整は価格も含めて大変でっせ！